“学校みたいな場所でした”　映画の多様性の要 ミニシアターが…

名古屋・今池の繁華街に建つ雑居ビル。
階段で2階の廊下に上がると、たくさんの映画ポスターが貼られている。

その先にある小さな扉。
「名古屋シネマテーク」はここで40年、営業を続けてきた。

館内に1つのスクリーンは、席数40席。
小さな映画館だが、この場所から、たくさんの映画を届けてきた。

「ほかでは見られない映画を上映してくれる」
「普通の映画館とは違う“自分だけの世界”みたいな」
「今池のアートシーンのシンボリックな場所」

多くの映画ファンから“特別な場所”として愛されてきたが、7月28日での閉館が発表された。

この映画館を立ち上げた、代表の倉本徹さん（78）。

学生時代から映画の魅力にのめり込み、1970年代から仲間とともに貸しホールなどでの自主上映活動を続けてきた。

1982年、自分たちの常設の映画館を持とうと生まれたのが名古屋シネマテークだ。
東京・渋谷の「ユーロスペース」と同年の開館で、ミニシアターの“草分け”だった。

名古屋駅西で若松孝二監督が「シネマスコーレ」を創設したのが翌年。
小規模ながらも個性を持った映画館が、個人の情熱によって生まれた時代だった。

シネマテークが大切にしてきたのは、「自分たちが見たい映画」を上映すること。

ヨーロッパのアート映画や、社会問題を扱うドキュメンタリーなど、大手の映画館が扱わない作品、時に上映をためらうような作品も紹介し続けてきた。
倉本さんのことばを借りれば、「落ちこぼれている映画」を見せるのだという。

開館以来の上映プログラムを見返すと、その歩みが見て取れる。

1984年に勅使河原宏監督のドキュメンタリー『アントニー･ガウディー』が多くの来場者を集め、以後は積極的な企画上映を展開。
同年の「ドイツ映画大回顧展」では、サイレントからトーキーまでの150作品超を紹介。
1998年に上映したインド映画『ムトゥ 踊るマハラジャ』や、地元テレビ局制作のドキュメンタリー『人生フルーツ』（2017年上映）など、この場所だから出会える作品に多くの人が足を運んだ。

名古屋シネマテークの個性的なラインナップにひかれた映画ファンは数多くいる。

「シネマテークで上映されているからこそ、見たい」
そう話すのは、毎週この映画館に通い続けてきた、大橋さん。

古いフランス映画を目当てに足を運んだら、たまたま同じ日の上映で、現代のすぐれた作品に出会えた。
そんな思いがけない出会いが生まれることも、この場所に通う楽しみだったという。

ある日、スマホに流れてきたニュースで閉館を知った大橋さん。

「頭真っ白になりました、衝撃を受けて」

全国的にミニシアターの経営が苦しいことは認識していたが、「こんなに大切にされている場所がなくなるはずはない」と、どこかで言い聞かせていたところがあったという。

閉館の理由は、恒常的な赤字。

新型コロナの影響も大きな要因になったのかと尋ねると、代表の倉本さんは否定する。

観客の高齢化や、小規模なスクリーンでの集客力の限界などにより、閉店を考えざるを得ない状況はすでに長く続いていたという。

ここは、劇場に隣接して設けられた「映画図書館」。
蔵書の数は、書籍・雑誌あわせて1万冊。

多い年では年間に50万円ほどを充て、映画に関する書籍を地道に収集してきた。
ひとたび足を踏み入れれば、その密度に圧倒される空間だ。

この映画館を、映画文化に直接触れられる場所にしたかったという。

地域に映画を届け、街なかで映画文化を育んだ名古屋シネマテークの閉館。
残された期間を惜しむように多くのファンが足を運んでいる。

「たくさんのことを教えてもらったというか、ほとんど学校のような場所でした」
「特徴のある個性が、街からなくなっていくような気がします」

代表の倉本さんには、閉館を決めた今、伝えたいことがあるという。

名古屋ではことし3月にも「名演小劇場」が休館したばかりだ。
全国を見ても、去年には東京の「岩波ホール」や大阪の「テアトル梅田」など、歴史あるミニシアターが相次いで閉館。

さらに、京都で長年営業を続けた「京都みなみ会館」も、9月30日をもって閉館することを発表した。

ミニシアターなどの全国団体は、この現状を深刻に受け止めている。

ミニシアターの閉館によって危惧されるのが、映画の多様性が失われることだ。

コミュニティシネマセンターが刊行する『映画上映活動年鑑2022』によると、国内にある映画館のスクリーン数は、去年は3672。
このうちミニシアターは241スクリーンで、全体の6.5％にすぎない。

一方、去年1年間に劇場で公開された作品数・1173本のうち、52％にあたる617本はミニシアターでしか上映されていない映画だ。
つまり、わずか6％ほどのミニシアターが、公開作品全体の半数を紹介しているという実情がある。

コロナ禍でミニシアターの支援にも取り組んできた深田晃司監督も、その価値を強調する。

ミニシアターのような場が存続し続けることは、社会の多様性を保つ上でも重要なことだという。

こうした中、有志の映画監督たちが動き始めている。

去年6月、是枝裕和監督や諏訪敦彦監督、深田晃司監督らは、新団体「日本版CNC設立を求める会」（現在8人の監督らで組織）を立ち上げた。
国内において、ミニシアターへの支援も含め、映画業界全体の振興を目的とした支援組織の設立が必要だと訴えている。

参考にするのは海外の支援策だ。

フランスでは、映画のチケット収益やテレビの放送収入の一部などを集め、映像業界の中でお金を再分配する「国立映画映像センター（略称：CNC）」という公的な支援組織がある。
分配金は「労働」「製作」「流通」「教育」を支援する助成金となり、日本におけるミニシアターのような小さな映画館への支援も含まれている。

同様の組織は欧州や韓国にも設置されていて、同会は、こうした組織を日本でも設立することを目指し、現在、業界団体などへの働きかけを進めているところだ。

多様な映画文化を、街なかの小さな場所から支えるミニシアター。
“特別な場所”を守るためにも、議論が求められている。