「フェアな就活にしたいという思いで、“選べる面接官”を始めました」

こう話してくれたのは、東京都内のIT企業「ナイル」で新卒採用の責任者を務める宮野衆さんです。

デジタルマーケティングなどの業務を行うこの企業は2007年創業。社員は約240人で、10人前後を新卒採用しています。

25年卒の就職活動から、学生が1次面接の面接官を指名できる取り組みを始めました。

その仕組みです。

取り組みのきっかけは、面接官は学生の情報を持っている一方で、学生はどんな人が面接官として出てくるか分からないという情報の差が大きいことに、課題を感じていたことでした。

宮野さんは、その差を減らすことが、学生の人柄や考えをより深く知ることにつながるといいます。

さらに学生が面接官を選ぶために、より詳しく会社の情報を事前に見てくれることから、これまでより深い質問をしてくれるようになったこともメリットだとしています。

こうした就活を“カスタマイズ”できる動きは、ほかの企業でも広がっています。

動画配信サービスなどを提供しているU-NEXT HOLDINGSは、学生が面接官を選べるだけでなく、面接官との１対１の面接か、グループディスカッションかなど、学生が得意な形式を自由に選べるようにしています。

さらに、就活生に対して、何人に内定を出しているか、どのくらいの枠が残っているかもオープンにしています。こうした情報をもとに、学生が最終面接に進むタイミングも選べるようにしているということです。

この狙いについて、採用担当者は、自分で考えて自分で判断する力を大切にしていて、学生にも就活の段階からそのように取り組んで欲しいといいます。

企業が手間をかけてまで、こうした取り組みを進める背景には、採用状況が大きく変化していることがあります。

新卒採用の充足状況（採用人数が計画に対して足りているかどうか）を、企業に聞いた調査では6割近い企業が「足りていない」と回答していて、年々、状況は悪化しているということです。

さらに、内定辞退者が多いことも企業にとって悩みの種となっています。

ことし（2024年）3月に卒業予定で内定をもらった大学生に聞いた調査では、去年12月1日の時点で、2社以上から内定を得た学生は63％でした。4社以上という学生も20％余りとなっています。

どの業界でも人手不足が叫ばれるなかで“売り手市場”を色濃く表す状況となっています。

面接官を選べる選考を実際に取り入れる企業はまだ少ないということですが、就職活動をめぐる状況に詳しいリクルート就職みらい研究所の栗田貴祥所長は、企業にとっては採用活動は「学生を選ぶためのもの」ではなく、「学生に選ばれるためのもの」となってきていると指摘しています。

「学生の価値観が多様化している」とも言われるなかで、採用の時点から学生1人1人に選択肢があることを明示することで、入社後も個人の価値観を認めてくれる企業だというメッセージを伝えることにもつながるということです。

選考方法じたいが、学生の企業選びのポイントの１つになってきていると言えそうです。

そのうえで栗田所長は就活において選ぶという経験をすることは学生にとっても大きな意味があるとしています。