「家庭を顧みず残業もどんどんして、とにかく仕事だけ一生懸命やりなさい」という会社で働くと、いつの間にか「何のために仕事してるんだろう」ってなってしまいます。

自由な選択ができる中で仕事することが実はパフォーマンスとしてもいいんですよ。

働くことが好きで、仕事重視でこれから5年10年はやりたいと思っていても、社会の環境も自分の生活リズムもいつ変わるか分かりません。

重視するか重視しないかはそれぞれの考え方ですが、長い目で見ると大切なことなので、皆さんにそういう意識を持ってほしいなと思います。

ワークライフバランスの観点から言うと労働時間ですよね。

残業時間がどれくらいあるかとか、有給休暇の取得率がどれくらいか。

さらに新入社員含めてどれくらい会社に定着しているか、どんどん辞めていっていたらやっぱり働きやすいい環境じゃないのかなと思いますよね。

平均して月45時間に近づいていたらかなりの長時間労働ですけど、それ以下でもほかの企業と比較してみてほしいです。

入社3年後の定着率が9割以上だったらけっこう高いかもしれないし、もし半分が辞めているのであれば辞めすぎてますね。

ただ、業種にもよるので、同じ業界のほかの会社と比較してどれくらいかを確認してみてください。

ほかにも、女性の管理職比率をみるといいと思います。

女性が働きやすい職場って男性も働きやすいんです。

働きやすい職場環境にはいい学生とかいい人が集まって、かつ定着率が高くなるので、企業としても生産性が高くなって成長していく。

会社も働いている人もwin-winの関係にするために、日本でも一生懸命取り組まれているところです。

情報の集め方はいくつかあって、まずは企業のホームページ。

あとは就職関係の情報誌みたいなもの。なるべくたくさんの企業からデータを集めて共通の指標で出してるものがあります。

そもそも、法律上は大企業にはさまざまな情報の公表義務が課されています。

一方で中小企業だと、法律上、情報の公表義務が課されていません。

でも、基本的には自分たちは恥ずかしくない、ちゃんとやっているって示したい会社は、大企業であっても中小企業であっても、自信をもって内部の情報を見せています。

逆に言うと見せてないところは、『何で見せられないんだろう』っていう疑ってみる必要があるかもしれませんね。

「若者雇用促進法」という法律（正式名称は「青少年の雇用の促進等に関する法律」）があって、それに基づいてデータを公開している中小企業だったら、厚生労働省が作っているホームページで検索することもできます。

まずは知り合いや先輩に聞くっていう方法もありますよね。

で、人事に聞きづらいっていうのは確かにあると思います。

でも、みんなが聞くことが、これからの就職活動の雰囲気を変えていくことになり、いい職場環境をつくっていくためには大切なんですよ。

「若者雇用促進法」では、就職活動で求職者が聞いてきたらちゃんと情報を提供してくださいねっていうことが、企業に義務づけられています。

そういう雰囲気をつくることを法律も応援しているし、積極的に聞く人たちが増えていけば会社としてもそういう情報を大切にするようになる。

就職活動をする側も企業選びがしやすくなって、よりハッピーなほうに近づくと思います。

実は中途採用の人はこういうことを意識しながら会社探しをするんだけど、新卒採用の場合って会社で働いたことがないからどうなっているかよく分からない。

残念ながら、メンタルヘルスの不調を訴えたり、過労死・過労自殺をしてしまった人のなかには、入社後すぐになってしまう方ってけっこういるんですよ。

その企業の体質をきちんと見分けて入社しないと、そういうアクシデントが起こる可能性もある。

そういうことを聞いたら嫌がられるかもって怖いかもしれないけど、すごく重要な情報です。

就職活動ではやっぱり内定がほしいということに走っちゃうのですが、大切な会社選びの際には、本当に重要な情報をきちんと見て選んでほしいです。

基本的に会社側が簡単に内定取り消しを行うことはできません。

多くの企業は10月1日に正式に「内定」を出していると思いますが、それ以降は「労働契約」が成立しているんです。

だから、会社として内定取り消しをするのは解雇と同じだと考えられています。

解雇ってなかなか簡単にできないのと同じで、会社として内定取り消しをするのは法的には難しい。

学生の場合は、実は会社で働いたあともそうなんですが、「辞職の自由」というのがあるんですよ。

2週間前に辞めることを予告すれば、2週間後には辞職の意思表示が有効になる。

内定の時も同じで、2週間前に予告をすれば内定だった人の労働契約が成立していてもいつでも辞められる。

モラルの問題はあるかもしれないけど、ちゃんとした理由があったり、新しく入ってきた情報でやっぱり働きにくい会社だと感じた時とか。

もう一度就職活動しなおそうという場合には、ちゃんと自信を持って「内定辞退します」って言うことは、法的に守られている権利だと思っていいです。