自宅の「ルーター」 大丈夫？

２月中旬、ウクライナの国防省や銀行などのホームページが相次いで閲覧できなくなった。

原因とみられるのは、大量のデータをサーバーに送り込み、負荷をかけて機能停止に追い込む「ＤＤｏＳ攻撃」と呼ばれるサイバー攻撃だ。

ＤＤｏＳ攻撃は近年、インターネットに接続されている家電などの、いわゆる「ＩｏＴ機器」をマルウエアに感染させて乗っ取り、それを「踏み台」にして行われているとされる。

多く踏み台にされているのが、パソコンの無線接続などに使う機器「ルーター」。

部屋の片隅でひっそりとランプを点滅させ続けている、アレだ。

ルーターがマルウエアに感染する原因の多くは、ぜい弱性を突かれた場合だ。

東京のセキュリティー会社「ゼロゼロワン」が調査したところ、国内にあるおよそ１９万台のルーターが、インターネットを通じて外部からアクセスできる状態になっていた。

そして、このうち１４万台近くが、すでにサポートが終了していたり最新のソフトウエアに更新されていないことが分かった。（２月中旬調べ）

この会社では、ルーターにアクセスを試みたときの通信の反応から、機器の種類やソフトウエアのバージョンを判別して分析している。

具体的には、メーカーがサポートを終了している、またはソフトウエアの提供が１年以上行われていない機器が６万６７５７台、ソフトウエアが最新の状態にアップデートされていない機器が９万４０７０台あったという。

萩原雄一社長によると、ルーターは動き続ける限り買い替えないという人も多く、１０年以上前の機器が未だに利用されているケースもある。

さらに、ソフトウエアの更新を意識せずに使われていることが多いという。

セキュリティーがぜい弱な状態のルーターは、ＤＤｏＳ攻撃に利用されるだけではない。

２０１８年の上旬、日本国内でパソコンやスマートフォンが突然インターネットにアクセス出来なくなり、アプリのインストールを促す謎のメッセージが表示されるという被害が相次いだ。

この原因は、外部からルーターの接続先を勝手に書き換えられたことだった。

インターネットでホームページなどにアクセスする際などに目にするＵＲＬは、ＩＰアドレスという「住所」と対応している。

このＵＲＬとＩＰアドレスを照らし合わせるためのサーバーをＤＮＳサーバーと呼び、私たちがＵＲＬを入力したりクリックしたりしてウェブサイトにアクセスしようとすると、まず始めにこのＤＮＳサーバーにアクセスして、ＵＲＬに対応した「住所」を尋ねることになる。

そのＤＮＳサーバーの接続先の情報が、攻撃者によって用意された不正なサーバーに書き換えられていたのだ。

その結果、あらゆるアクセスが悪意のあるページに繋がるようになった。

４年前、自宅に設置していたルーターの接続先を書き換えられる被害にあった都内に住む４０代女性に話を聞くことが出来た。

女性がパソコンでインターネットに接続しようとすると、画面に「プライバシーが保護されていない」と表示され、目的のウェブサイトにつながらなくなったり、勝手にマルウエアがダウンロードされたりした。

このマルウエアは情報の窃取を目的としたものと見られるが、アンドロイド向けのプログラムだったため、パソコンにはインストールはされなかったという。

この女性は、ルーターのソフトウエアを最新の状態に更新したあとパスワードなどを変更して再起動することで、およそ３日後にルーターが使えるようになった。

それほど簡単に、ルーターの設定が書き換えられてしまうのか。

横浜国立大学の吉岡克成准教授の研究グループに、リビングルームを模した実験室で検証してもらった。

使用したのは、外部からアクセスができる状態で、ＩＤやパスワードが簡単に推測できる初期設定のままになっている家庭用のルーターだ。

実験では、実験室の外からルーターの管理画面にＩＤとパスワードでアクセスし、接続されているＩｏＴ機器を確認した。スマートフォンなどで操作できるＩｏＴ技術を搭載した照明器具を見つけると、部屋の外からも操作できる設定に変更。
そのうえでコマンドを送り込むと、リビングルームの照明が一斉に消灯した。

ルーターに接続しているプリンターやウェブカメラなどのＩｏＴ機器は、同様の方法で外部から操作できる設定に書き換えられる可能性があるという。

ルーターのメーカー側も対策を行っている。国内の主要な家庭用ルーターのメーカーなどでつくるＤＬＰＡ＝一般社団法人「デジタルライフ推進協会」によると、協会に加盟している大手４社のルーターについては、２０１９年の１２月から、▼自動的にソフトウエアを更新する機能や、▼管理画面にログインするための初期のＩＤやパスワードを端末ごとに異なるものにするといったセキュリティー対策が取られているとしている。

こうした対策が施されているルーターは、「ＤＬＰＡ推奨Ｗｉ－Ｆｉルーター」として、メーカーのホームページなどから対象の機器が確認できるということだ。

吉岡准教授らのグループは、自宅の家庭用ルーターに、サイバー攻撃のリスクを抱えるぜい弱性があるかや、すでにマルウエアに感染しているかを無償で簡単に調べられる「ａｍ　Ｉ　ｉｎｆｅｃｔｅｄ？」というサービスを始めた。

専用のウェブサイトに調べたいルーターを通じてアクセスし「感染診断をはじめる」というボタンを押すと、ルーター情報がセキュリティー会社が保有するぜい弱性の情報の検出システムや、横浜国立大学と情報通信研究機構が保有しているマルウエアの感染情報のデータベースなどと照合され診断される。

ソフトウエアが最新の状態ではなかったり、マルウエアに侵入されるきっかけとなる古いプログラムが動いていたりするなどのぜい弱性が分かるほか、すでにマルウエアに感染しているかどうかについても診断ができる。

ぜい弱性が見つかった場合は具体的な対処法についてメールで案内されるほか、研究グループの担当者が個別の問い合わせにも応じるという。

吉岡准教授は、マルウエアへの感染が判明した場合は、ルーターを再起動してマルウエアを駆除したうえで、下記のような３つの対策を行って欲しいとしている。

コロナ禍で急にテレワークをすることになり、とりあえず中古のルーターを買って使っている、という人もいるのではないだろうか。

まずは一度、ルーターに貼り付けられているラベルに書かれた型番をインターネットで検索して、製造年がいつなのか、古すぎることはないかを調べてみて欲しい。