“見えない戦い”～現地取材で見えてきた「ハイブリッド戦」の実態～

６月某日。戦闘が続くウクライナの某所。サイバー攻撃への防衛を担う拠点を、私たちは訪れた。ロシアの攻撃対象となるリスクを避けるため、撮影場所を明かさないことを条件に、情報通信当局の責任者が取材に応じた。

最初に語ったのは意外な認識だった。

ロシア軍が侵攻を開始したのは、２月２４日。だが、その１か月以上前に「事実上、戦争は始まっていた」というのだ。

１月１４日、政府機関のおよそ７０の公式サイトが一斉に乗っ取られ、突然、脅迫メッセージが表示されるという「事件」が発生していた。

そして、この時、一部の組織に対して、極めて破壊力の強いコンピューターウイルスが使われていたことがわかった。アメリカのＩＴ企業「マイクロソフト」が分析した。

そのウイルスは「ワイパー」と呼ばれるものだった。

通常、サイバー犯罪に使われるウイルスは、侵入したシステムからひそかに情報を抜き取るなどの機能を持っていることが多い。

しかし、この「ワイパー」は、システムのプログラムを破壊するなど、いわば「爆弾」のようなサイバー兵器だった。

ワイパーは、２月２４日の侵攻直前にも仕掛けられ、大きな影響を与えていたことも、取材からわかってきた。ウクライナ政府の依頼で、ウイルスの解析を行ってきたスロバキアのセキュリティー企業「ＥＳＥＴ」を訪ねた。

担当者は、侵攻の前日２月２３日の午後５時ごろに「ワイパー」を発見した経緯を語った。

解析の結果、すでに、ワイパーは国内の数百台のパソコンに入り込んでデータを消去し、パソコン自体を使用不能にさせようとしていた。

彼らを驚かせたのは、翌朝だった。

さらにワイパーが、ウクライナの防衛体制の根幹を揺るがす場所にも仕掛けられていたことが、情報通信当局などへの取材でわかった。

標的となったのはウクライナ軍と政府との連絡に欠かせない衛星通信網。衛星の電波を中継する基地局のシステムがワイパーによって破壊された。

２４日午前２時。ロシアが軍事侵攻を開始した３時間前のことだった。

こうしたサイバー攻撃は、実際の戦局にも影響を与えうる。今回の取材で、その一端もみえてきた。

３月はじめ。ロシア軍は、首都キーウを掌握しようと激しい軍事作戦を展開。しかし、戦いはこう着状態となり、３月末、ロシア軍は、キーウ掌握を事実上断念した。

その要因の一つが、部隊の補給面での失敗だとされている。

当時ロシアは、隣国ベラルーシの鉄道を使って、ウクライナ国境付近まで兵器や物資を運んでいた。この鉄道の運行システムをサイバー攻撃で停止させたと主張するグループがいる。

「サイバーパルチザン」。ベラルーシを拠点に、政府機関へのハッキングを行うなど、高い技術を持つとされるハッカー集団だ。ベラルーシの現政権に対して、サイバー攻撃を仕掛けるなど、反政府組織として活動を展開してきたが、今回、ウクライナ支持を表明した。組織の広報を担当しているメンバーが、取材に応じ、ロシアの輸送路へのサイバー攻撃について明らかにした。

さらに、このサイバー攻撃と合わせて、パルチザンの関連組織が、信号や分電盤の破壊工作も展開。鉄道を確実に停止させようとしたという。

こうしたサイバー攻撃など、武力以外の攻撃を、実際の攻撃と組み合わせ、最大の軍事効果を与えようとする軍事戦略は『ハイブリッド戦』と呼ばれている。

ロシア側のハイブリッド戦の一端も、今回の取材でわかってきた。

標的となったのは、ウクライナ全土に通信網を持つ大手の通信事業者「ウクルテレコム」。キーウにある本社で、最高技術責任者が取材に応じた。事業所がある南部ヘルソン州の町がロシア軍によって制圧された３月。ロシア軍は、その過程で、事業所の従業員を数日間拘束し、暴行を繰り返したという。

その目的は、サイバー攻撃に使用するための情報を引き出すことだった。

その後、ロシア側は、聞き出した情報をもとに社内のシステムに侵入。そこから、全土に広がる通信網を乗っ取ろうとしてきたという。

この動きに気付いたウクルテレコムは、社内のシステムを直ちに遮断。この措置の影響で、国内２００万人のユーザーが一時、通信ができなくなったが、ネットワークの管理権限を奪われるという最悪の事態は免れたとしている。

通常の武力攻撃と組み合わせて行われるサイバー攻撃。ウクライナの情報通信当局は、発電所の電力システムの破壊を狙ったサイバー攻撃があったことも、私たちに明かした。

ただ、ロシア側のサイバー攻撃の多くを、すんでのところで防いでいるという。

ウクライナ政府の依頼で、この攻撃に使用されたウイルスの分析を行ったＥＳＥＴは、６年前にウクライナを襲い、停電を引き起こしたウイルスと酷似していると指摘している。ＥＳＥＴによると、このウイルスは、「サンドワーム」と呼ばれるロシア政府傘下のハッカー集団が作ったものとされている。

ウクライナ政府は、ＥＳＥＴとマイクロソフトの協力を得てウイルスの排除に成功したと発表している。

さらにロシア側のサイバー攻撃を、ほぼ完全に守り切ったというエネルギー企業を取材した。
ウクライナ国内で高圧電送を手がける企業「ウクルエネルホ」。

ウクルエネルホには、侵攻開始後、ウェブサイトなどに大量のデータを送りつけて機能を麻痺させる「ＤＤｏＳ攻撃」と呼ばれるサイバー攻撃が相次いでいるという。その数は５０件以上。しかし、現在のところ、送電に影響を及ぼす被害は出ていない。その理由について、ハラハン氏は、６年前の停電がきっかけだったと話す。

ハラハン氏によれば、外部からの攻撃を遮断する「ファイアウォール」と呼ばれる機能を活用することで、今回のＤＤｏＳ攻撃から組織を守ったとしている。

今回、相次いでいるサイバー攻撃に対しては被害を防ぎきったと話すハラハン氏は、「非常に興味深い事実」として、こんなことを明かした。

ハラハン氏によると、ウクルエネルホのシステムに対して、ぜい弱性などがないか調べるサイバー空間での偵察行為「スキャン」がロシア政府の警護部門から、複数回行われたという。政府要人の警護などを担当する政府機関という、サイバーセキュリティーとは無関係の組織を動員しなければならないほど、ロシア側のサイバー戦略は窮地に追い込まれているのではないか。

なりふりかまわないロシア側の行為に対して、ハラハン氏は、そう推察する。

サイバー戦に詳しい慶応義塾大学の土屋大洋教授は、今回のロシア側から行われている激しいサイバー攻撃と、実際の武力攻撃を組み合わせたハイブリッド戦のもくろみは、現時点では「ほとんど成功していない」と分析する。

その理由について土屋教授は大きく、２点を挙げる。

一つは、エネルギー企業の証言にもあるように、ウクライナのサイバーセキュリティー技術の向上だ。土屋教授によると２０１４年のロシアによるクリミア併合以降、ウクライナは人員と資金を投入してセキュリティーを向上させるための準備を重ねてきた。

ＮＡＴＯをはじめとした欧米各国から、最新の知見を得たり、サイバー攻撃に対応できる人材の育成に力を入れたりしてきた。

さらに大きいのは、アメリカをはじめとする欧米のＩＴ企業による支援だと指摘する。アメリカの「マイクロソフト」やスロバキアの「ＥＳＥＴ」などは、ウクライナを襲ったコンピューターウイルスの防御や解析を行っていることを明らかにしている。また、「マイクロソフト」と「アマゾン」は、ウクライナの政府や教育機関などが保有する機密データなどを戦火やサイバー攻撃などから守るため、クラウドを提供して、データを移行させたとしている。

また、アメリカの「スペースＸ」が開発した「スターリンク」と呼ばれる衛星通信網も、ウクライナ政府の求めに応じる形で、提供された。「スターリンク」は、宇宙空間に多数の衛星を配置して、地球の全域を対象にした高速インターネット接続サービスを展開するために開発されたもの。

デジタル分野も担当するウクライナのフョードロフ副首相が、ツイッターで、スパースＸのイーロン・マスク氏に支援を求めてから、わずか１０時間余りでサービスが提供開始された。

複数のセキュリティー関係者によれば「数多くの衛星が配置されているため、仮に、衛星の一部が破壊されたとしても、衛星網をダウンさせることは難しい。地上の通信施設が破壊されても、ウクライナがインターネット通信を維持できている大きな要因ではないか」と指摘している。ヒョードロフ副首相によれば、１日当たり１５万人が利用しているという。

ウクライナ情報通信当局の責任者は、武力であれ、サイバー攻撃であれ、狙われるのは、民間の一般市民だと強調した。

ロシアによるウクライナへの軍事侵攻から５か月。通常兵器による武力攻撃とサイバー攻撃が表裏一体となって繰り広げられる現代の戦争の実像が、次第に見えてきている。