新型コロナウイルスの感染拡大で急速に広がったリモートワーク。もし今後もリモートワーク化が進み、働く場所が自由になったとしたら、就活生の2人に1人が“地方の企業に就職したい”“地方に住みたい”と思っているという。新型コロナ以後の世界では、就活生の選択も変化するかもしれない。

就活生の地方志向が明らかになったのは、マイナビが行った「2021年卒大学生Uターン・地元就職に関する調査」(調査期間:3月18日〜4月6日、21年卒の大学生、大学院生7263人が回答)の「働く場所が自由になった際の理想の勤務先・居住地域」を問うアンケート。

18歳、20歳、22歳の時点という若い世代の東京流入が、東京への転入者の過半数を占め、就職もその要因の一つだと言われていることから、東京一極集中緩和の可能性を探る観点で行われた。

アンケート結果は以下。

『マイナビ 2021年卒大学生　Uターン・地元就職に関する調査』より引用して作成

内訳では、「地方の企業に勤め、地方に住みたい」と答えた人が全体の34.1%。

続いて、「都市(東京以外)の企業に勤め、地方に住みたい」が15.1%。

「東京の企業に勤め、東京に住みたい」8.8%を大きく引き離した。

また、関東の学生では、他県から上京したとみられる一人暮らしの学生の方が、実家暮らしの学生より地方で働くこと、住むことへの関心が高まった。

一方で、現状での地元就職希望率は48.7%と前年比1.1ポイント減。
10年前の63.3%と比べると、14.6ポイント減少している。

マイナビによると、学生が地方へ就職するまでには以下の4つのフェーズがあるという。

このうち、地方就活では、1〜3までのそれぞれ段階で「交通費」「移動時間・距離」という負担がかかってしまう。

【地元企業は、WEBでの接点づくりが必須】

同調査では、地元企業(Uターン先企業含む)がWEBセミナーを実施している場合、その企業への志望度が高まるかを尋ねたところ、前年比13.0ポイント増の53.3%が志望度が上がると答えた。

地方志向性は強いものの、イコール地元就職希望というわけではない。実際にUターン就職を促進するには、1の企業認知と2の企業を知る段階でWEBツールを利用することが有効だという。

実際、「地元企業への就職活動で最も障害に感じていること」というアンケートに対し、多くの学生が「地元までの交通費」(26.0%)、「地元までの距離・時間」(18.1%)をあげており、地方就活に際して、移動しなければならないことがハードルとなっている実態が浮き彫りになった。

『マイナビ 2021年卒大学生　Uターン・地元就職に関する調査』より

マイナビは今回の結果について、「アンケートを行った時期が新型コロナウイルスの感染拡大局面だったこともあり、東京一極集中の密集を避けて働きたい、という意識が強く反映されたのではないか」と分析している。