2023.04.14

地震 教訓 知識

“救えたはずの命” 災害関連死を防ぐには

地震や津波からは生き延びた。

それなのに、その後の避難生活などで命を落とすのが「災害関連死」だ。

まさに「救えたはずの命」と言える。

東日本大震災では3792人。

熊本地震では226人で、地震で直接死亡した人の4倍を超えている（記事執筆時点）。

こうした「死」の分析から、今、詳しい要因が見えてきている。

果たして、私たちにできることとは？

2023年3月のNHKスペシャルで紹介された内容です

なぜ、命が失われるのか

こう言い切るのは、関西大学の奥村与志弘教授。災害事例の分析の専門家だ。

大きな地震のあと、生活環境の悪化やストレスが原因で亡くなる「災害関連死」。

奥村教授は、阪神・淡路大震災（1995）、新潟県中越地震（2004）、東日本大震災（2011）、熊本地震（2016）での災害関連死の要因を分析した。

例えば、東日本大震災では、宮城県気仙沼市で関連死と認定された人のうち109人の記録を収集。

死因の70%余りが肺炎などの「呼吸器系疾患」と、心不全などの「循環器系疾患」だった。

そして、その要因は複雑に絡み合っていた。

こうした死の状況を集めて作ったのが、災害関連死の「フローチャート」だ（下の図参照）。

死因と、死につながる間接的な要因を結びつけて可視化した。

その結果、改めて見えたのは、避難生活の環境の悪さが関連死につながった可能性だ。

個別に詳しく見ていきたい。

「トイレが汚い」と「肺炎」になる

例えば、影響が大きいと考えられるのが、トイレ。

断水で水が無くなり、水洗トイレが使えなくなって「劣悪なトイレ環境」に陥る。

すると、トイレに行きたくないと「排泄回数を減らす」ために「水分摂取を控える」人が出始め、「脱水症状」を引き起こす。

その結果、「口腔内（口の中）の細菌」が増えて、それが原因で「誤えん性肺炎」を引き起こし、亡くなる人が出てくるのだ。

医療だけでは防げない

「偏った食事」や避難所での「雑魚寝」も要因のひとつだ。

「栄養不足や偏り」が起きることで「高血圧」が進行する人が増え、「循環器系疾患」につながりやすい。

「雑魚寝」をすれば、床で寝る「ストレス」を受けて「睡眠不足」に陥る。その結果「体力や免疫力が低下」し、「呼吸器系疾患」を起こす人が出てくるのだ。

対策は容易ではない。

例えば「栄養不足や偏り」を防ぐためにバランスの良い食事を心がけようと思っても、インフラが被害を受けたり（「ガス・電気の停止」）、輸送手段がなかったりする（「物資輸送の停止」）。

奥村教授は、さまざまな要因で起きる災害関連死を防ぐには、医療の改善だけでは足りないと指摘する。

対策の鍵は「TKB」

それぞれの立場でできることとは、どのようなことなのだろうか。

今、対策が始まっているのが、避難所の「TKB」。

「トイレ・キッチン・ベッド」の頭文字を取ったものだ。

医師や専門家で作る学会が、関連死を防ぐためにこの３つの整備・改善が重要だと指摘している。

「トイレ」は、汚いトイレを避けて、きれいなトイレにすること
「キッチン」は、冷たく栄養の不十分な食事を避けて、温かい食事を提供すること
「ベッド」は、床での雑魚寝を避けて、就寝環境を整えること

目をつけたのは、特産のタマネギ

取材を進めると、対策のヒントにつながる取り組みがあった。

兵庫県南あわじ市。

南海トラフ巨大地震では、最大震度7の揺れと、8メートルを超える大津波が想定されている。

市が避難所で活用としているのが、段ボールベッドなどの簡易ベッドだ。

約500台を備蓄しているほか、メーカーから提供を受ける協定を結んでいる。

さらに「一工夫」を加えようと目をつけたのが、淡路島名産のタマネギだ。

島と関西や四国を結ぶ橋が使えなくなって物資が届かないケースを想定し、市内の農協が出荷のために保有しているケース60万個、段ボール20万個をベッドとして活用することを検討している。

地域の特性を利用して、インフラが使えなくなった場合を想定しておく取り組みは、ほかの地域にとっても参考になるのではないだろうか。

防災を忍び込ませる

一方、奥村教授が注目しているのは「企業」の力だ。

奥村さんは、大阪・梅田をフィールドに、地元の企業やメーカーなどに声をかけて勉強会を立ち上げ、議論を進めている。

もし、日常的に利用するサービスや商品の中に、災害関連死を防ぐための仕掛けを忍び込ませることができれば、より多くの機会で対策が可能になるからだ。

例えば、

といったものだ。目指すのは「頑張らなくても自然と防災力が上がる仕掛け」だ。

「救えるはずの命」を守るために

奥村教授は、南海トラフ巨大地震が起きると、災害関連死は7万6000人余にのぼるおそれがあると試算している。

これが現実になれば、東日本大震災の約20倍という衝撃的な数字だ。

しかし、これらはすべて「救えるはずの命」だろう。

例えば個人でも、災害に備えて多めの備蓄をしておけば、フローチャートにあった災害関連死のリスクを減らすことができる。

失われるのは、自分や大切な人の命かもしれない。

そう考えて私たち一人一人が対策を進めることが、命をまもるための第一歩となる。

（取材班）ディレクター 井上国英／記者 藤島新也／記者 老久保勇太