能登半島地震では、さまざまな企業が物資を送るなどの支援活動を行っています。大阪に本社を置くアウトドア用品メーカーは、阪神・淡路大震災などでの支援の経験を踏まえ、社員たちを被災地に送ってボランティア活動を続けています。
「義援隊」結成 阪神・淡路大震災から支援経験を蓄積
このアウトドア用品メーカーは会社で「アウトドア義援隊」を結成しています。石川県輪島市では、住民にダウンの衣類などを届けました。
アウトドア用品メーカー社員
「実際にこういう過酷な状況になったときにまずは何を確保すればいいのか。アウトドアの中で勉強できていることがある」
義援隊の活動を始めたきっかけは1995年に発生した阪神・淡路大震災でした。自社のテントや寝袋を被災者に提供し、感謝されたといいます。
それ以来、寝袋や衣類などの支援物資を備蓄し、大きな災害が起きるたびに被災地に出向いてきました。
必要な物資を必要な場所へ ヒヤリング徹底
今回の能登半島地震では、地震のあとすぐに希望する社員を募り、3日後に第1陣が石川県に入りました。
活動するうえで心がけているのは、きめ細かいヒヤリングです。より緊急性が高い被災者に必要な物資を届けるためです。取材した日、アウトドア義援隊の渡辺賢二さんは「近くにお困りの方がいないか、車中泊をしている方がいないか」などを情報収集したと話します。
車中泊する避難者を訪ねる 他社製品も提供
取材した日、義援隊の渡辺さんらは、輪島市内で車中泊をしている人が複数いるエリアがあると聞いてその場所を訪ねました。
自宅が大きな被害を受けた男性は、犬を飼っているため避難所で寝泊まりすることが難しく車中泊を続けているといいます。
義援隊の渡辺さんらはこの男性に寝袋を渡し、「寝るとき以外にもブランケット代わりみたいな形で使って」と話しました。男性は「助かります」と話していました。
また自社の製品だけでなく、ガスなどほかの企業から託された物資も届けています。
アウトドアのノウハウを災害対策に
さらに屋外で寒さをどうしのぐかなど、アウトドアで培ってきたノウハウも生かそうとしています。
輪島市内の炊き出しの現場が雪や雨にさらされていると聞いて、テントを張ることになりました。
この時の設営のポイントは、炊事の際に水がこぼれても支障がないよう地面を布地で覆わないことでした。また一酸化炭素中毒のリスクを減らすため、開口部の大きなテントを選びました。
被災した女性の一人は「雪が降っても雨が降っても外で洗い物をしていた。本当にありがたい」と話しました。
アウトドア用品メーカーの「アウトドア義援隊」 渡辺賢二さん
「アウトドア用品は防災・災害に役立つと言われているので、行政が手が届かないところにまず駆けつけることが役目かなと思っている」
このメーカーでは、今回の地震で被災地に入った社員の数は1月22日までにのべ115人だということです。より多くの社員に支援の経験を積んでもらうため被災地へ送っているということです。
（経済番組 岩永奈々恵）
【2024年1月23日放送】
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