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私たちは誰もが災害の危険と隣り合わせで生活していると言っても過言ではありません。防災情報の基礎知識や「いざ!避難」という時にとるべき対応を分かりやすく解説しています。

地震 知識

首都直下地震の危険 その時どうする

首都圏の位置する南関東は、これまで繰り返し大きな地震が発生し、関東大震災も発生しました。首都直下地震などの大地震はいつなんどき起こるかわかりません。地震を回避することは難しくても、被害を少なくすることは可能です。できることから備えましょう。

過去に放送された防災ニュースの内容をまとめた記事です

目次

    首都直下地震の危険性

    多くの被害が予想される都市部の大地震

    明治以降、現在までの約120年間に、南関東ではマグニチュード7(以下、M7)程度の地震が5回発生しました。このほかにも1923年に起きた関東大震災では、死者・不明者は10万5000人となりました。 都市部は人口密度が高く、住宅や建物が密集しています。もし現在、M7クラスの地震が都市部直下で発生すれば、多くの被害が出ることが予想されます。

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    首都圏は地震活動が活発!

    地震の原因は「プレート」といわれる岩盤の動き。日本の中でも特に首都圏は、沈み込む海洋プレートが2つあるため地震活動が活発です。現在でも関東では、M4クラスの地震が月に1回程度、M5クラスは年に1回程度、発生しています。そして、今後30年以内に南関東のどこかで、M7クラスの大地震が発生する確率は70%といわれています。

    都市部で地震が起きたら…?

    ●都心南部直下地震で想定される被害(2013年12月内閣府中央防災会議)

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    \ 電気器具による出火に注意! /
    首都直下地震では火災による大きな被害が予想されます。主な原因は電気器具による出火といわれています。自分の家に漏電ブレーカ・感震ブレーカが設置されているかどうかを確認し、漏電による火災や事故を防ぎましょう。

    東京で地震が起きたら…

    2011年の東日本大震災を受けて、国も自治体も被害想定の見直しを行いました。東京都は国に先駆けて2012年4月に被害想定を発表しています。
    その結果、東京都での最悪の死者数は、2006年の想定の約1.5倍に増加しました。揺れの範囲が以前の想定より広がったことと、建物に留まる人の数が増えたことが理由です。

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    このような被害想定に基づいて、国や自治体は防災計画を作ることができます。また企業や個人も、防災のために備えることができるのです。適切な対策を行うことで、震災を軽減することは可能です。国や自治体、企業、そして個人それぞれの立場で、今からでも備えてください。

    少しでも被害を減らすには…

    揺れ始めの3分間がポイント

    地震の揺れが強いのは、揺れを感じてから最初の数十秒間、長くて数分間です。東日本大震災時も都心で強い揺れを感じたのは、3分間程度でした。この最初の3分間に、自分の身の安全を確保することが重要です。

    子どもも大人も防災訓練!

    震災を防ぐためには、強い揺れを感じたときにすぐに行動に移せるよう、訓練しておくことが大切です。

    ●揺れを感じたら…

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    これらは、小学校の防災訓練などで学んだ基本動作です。
    「昔やったから…」と軽視せずに、大人も訓練を行うことが重要です。
    そして子どもも大人も、「いざというときにすぐ身を守る行動がとれる」ようにしましょう。

     

    【監修】平田 直 東京大学名誉教授 

    2022年6月更新


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