風疹が20代から40代を中心に流行していることを受けて、この年代の社員を多く抱える企業の間で、ワクチンの接種費用を補助する企業が出てきています。
今年に入って風疹と診断された患者は2000人を超え、去年1年間の患者数を3月中に上回る勢いで患者が増え続けています。そしてその患者の80%あまりが20代から40代です。
こうした状況を受けて東京・中央区に本社がある医療機器メーカーは、社員が感染したり、感染を広げたりしないよう、会社として社員にワクチンの接種を促すことを決めました。
具体的には、医療機関に出入りする社員と契約社員あわせて約700人を対象に4月5日までに風疹と麻疹の混合ワクチンを接種した費用を全額補助するということです。
補助の対象となる20代の男性社員は「風疹が流行していることは知っていたが、予防接種はお金がかかるので難しいと思っていた。せっかくの機会なので受けたい」と話していました。
医療機器メーカー「サクラグローバルホールディング」の松本謙一会長は「医療機関に出入りする社員が多く、感染を広げたら問題だ。ワクチン接種を受けるよう社員に呼びかけるだけでは不十分だと思い、企業の責任として全額補助を決めた」と話しています。
また、大手IT企業のヤフーは、社員の平均年齢が34才と感染が拡大している年代が多いことから、全社員約4000人を対象に、上限7000円まで補助することを決めました。
男性社員の1人は、「最近風疹の流行が話題になっていて、自分もワクチンを接種していないかと心配だった。とてもありがたく、受けに行きたい」と話していました。
ヤフーの人事企画室の湯川高康室長は「予防接種を受けていない世代の社員が多く、誰かが発症して周りに広がってもいけないので、社員には積極的にワクチンを受けてもらいたい」と話していました。
風疹は1週間程度で治ると言われますが、中には健康な大人が脳炎になるケースも報告されています。風疹は、症状が出る前からウイルスを排出しているため、知らないうちに会社内で感染が広がる恐れもあり、企業も緊急の対応が求められています。
