風疹が大流行する中、予防接種を受けて妊婦や生まれてくる赤ちゃんを守ろうという動きが広がっています。世田谷区の取り組みを取材しました。
東京・世田谷区では、先月(２月）、風疹が流行していることを知らせるポスターを１０００枚作り、区内の施設や医療機関などに貼って注意を呼びかけてきました。
また母子手帳を取りに来た妊娠中の女性にチラシを渡し、夫など家族に予防接種を受けてもらうよう呼びかけています。
妊婦と夫が参加する両親学級や母親学級でも、今月はじめから注意を呼びかけることにしました。担当者が風疹が赤ちゃんに与える影響について、妊娠１か月で感染すると５０％以上、２か月だと３５％くらいの確率で赤ちゃんに障害が出る可能性があると説明しています。
参加した男性は「マスクの着用は徹底してきたが、予防接種を受けることでリスクが下がるのであれば、すぐ受けたいと思いました」と話していました。
さらに世田谷区役所では、職場ぐるみで妊娠中の職員を守ろうという取り組みを始めています。
感染症対策課で働く湯川典子さんは妊娠３か月で、血液検査の結果、風疹の抗体が少ないことが分かりました。湯川さんは「どこに風疹の患者さんがいるかわからないので、ちょっと不安です」と言います。
妊娠中は風疹のワクチンを接種できないため、同僚の職員が声をかけあい、職場近くの診療所に予防接種を受けに行きました。
接種を受けた男性は、「もし自分が風疹にかかって感染源になると、大変なことになるので打ちました。すぐに終わって良かったです」と話していました。
世田谷区感染症対策課の松本加代課長は「今の風疹の大流行は、これから生まれてくる赤ちゃんの未来を脅かす危機的な状況だと思います。予防法はワクチンしかないので、多くの方に受けていただいて、妊婦さんと赤ちゃんを守ってほしいと思います」と話しています。
