2022年4月4日
2021年1年間に自治体が行うがん検診を受診した人の数は、新型コロナウイルスの感染拡大が始まる前、2019年の9割程度にとどまっていることが日本対がん協会の調査で分かりました。
協会は、がんが進行した状態で見つかるケースが増えるおそれがあるとして、早期の受診を呼びかけています。
日本対がん協会は、国が推奨する胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮頸がんの検診を受けた人の数を全国各地の支部で調べた結果を発表しました。
それによりますと、2021年1年間にがん検診を受けた人は5種類合わせて537万6500人ほどで、おととしより102万人余り多く、23.5％回復しましたが、ほぼ600万人だった感染拡大が始まる前の2019年に比べると10.3％、62万人近く少なくなっていました。
2019年と比べて減った割合は、
▽胃がんが13.2％
▽肺がんが11.0％
▽乳がんが9.9％
▽大腸がんが9.0％
▽子宮頸がんが8.0％で、
協会は長期間受診できておらず進行した状態で見つかるケースが増えるおそれがあるとして早期の受診を呼びかけています。
受診者数は2021年秋から冬にかけては例年並みに回復したということですが、日本対がん協会の小西宏ディレクターは「今後コロナの感染が再拡大してしまうとまた影響が出ると懸念している。検診機関は感染対策をしっかり行っているので今年度はぜひ受診してもらいたい」と話しています。