世界の都市の総合力を採点したランキングが民間のシンクタンクから発表され東京は6年連続で3位となりました。
今回のランキングで東京は、テレワークのための環境整備が進んだことなどから2020年より働き方の柔軟性が大きく改善したと評価されています。
民間のシンクタンク「都市戦略研究所」は世界の主要な48都市を対象に「経済」や「研究・開発」、「文化・交流」、「居住」、「環境」、「交通・アクセス」の6つの分野の合わせて70の指標で総合力を採点しました。
その結果、東京は2021年、6年連続で3位となりました。
1位はロンドン、2位はニューヨークでした。
2021年のランキングの特徴は、新型コロナウイルスの影響です。
東京は、2020年「働き方の柔軟性」という指標が48都市のうち41位で課題として指摘されていましたが、2021年は2位と大きく順位を伸ばしました。
この結果についてシンクタンクは、各都市に住む人に行ったアンケートで東京では「柔軟に働けると感じる」と答えた人がほかの都市に比べて多かったためだとしています。
自宅以外でテレワークができるシェアオフィスなどが増加していて多様な働き方ができる環境整備が進んでいることが要因のひとつと考えられるということです。
一方で、東京オリンピック・パラリンピックが無観客で開催されたことなどから「文化・交流」や「経済」の分野などではスコアが伸びませんでした。
ランキング作成の責任者で、都市政策が専門の明治大学の市川宏雄名誉教授は「当初テレワークについて多くの人が戸惑っていましたが人々の意識も変わってさらにオフィスの多様化が進むと思う。今後は都市観光の発掘やテレワークの定着などアフターコロナを見据えた対応が重要だ」と話していました。