妊娠中の女性が感染すると赤ちゃんに障害が出るおそれがある風疹の患者が急増していることを受け、専門家の団体が厚生労働省にワクチンの増産などを求める緊急の要望を行いました。
風疹は発熱や発疹などの症状が出るウイルス性の感染症で、妊娠中の女性が感染すると生まれてくる赤ちゃんの目や耳、それに心臓などに障害が出るおそれがありますが、ことし報告された患者数は1700人近くに上っています。
これを受けて小児科や産婦人科などの学会でつくる団体が、厚生労働省に対策を求める緊急の要望書を提出しました。
要望書では十分な免疫を得るために必要な２回のワクチン接種を、妊娠を希望する女性が確実に受けられるようにすることや、子どもの頃にワクチンの定期接種の機会がなく、今の感染の中心となっている30代から50代の男性を対象とした予防接種の制度を作ることなどを求めています。
そのうえで、直ちにワクチンの増産を者に依頼し、必要な数のワクチンを確保するよう求めています。
要望書を提出した予防接種推進専門協議会の岩田敏委員長は「風疹を完全に排除するには免疫の不十分な人全員がワクチン接種を受けられるようにすることが必要だ。国は速やかに対応してほしい」と話しています。
