取り扱っている感染症・データについて
本サイトは、新型コロナウイルス・インフルエンザ・手足口病・ヘルパンギーナ・感染性胃腸炎・RSウイルス・咽頭結膜熱・みずぼうそう(水痘)・突発性発しん・A群溶血性レンサ球菌咽頭炎・りんご病(伝染性紅斑)・おたふくかぜ(流行性耳下腺炎)・梅毒・エムポックス(サル痘)・風疹・はしか(麻疹)・はやり目(流行性角結膜炎)・急性出血性結膜炎・感染性胃腸炎(ロタウイルス)・クラミジア肺炎・細菌性髄膜炎・無菌性髄膜炎・マイコプラズマ肺炎・劇症型溶血性レンサ球菌感染症・百日咳・腸管出血性大腸菌感染症・日本紅斑熱・結核の感染流行状況を掲載しています。
また、本サイト上で表示される表やグラフなどのコンテンツは以下のデータをもとにNHKが作成しています。
▼国立感染症研究所が毎週火曜日にホームページ上で公開する、前週日曜日までの1週間の感染状況データ
▼北海道感染症情報センターが毎週金曜日にホームページ上で公開する、直近の日曜日までの1週間の感染状況データ
▼東京都感染症情報センターが毎週木曜日にホームページ上で公開する、直近の日曜日までの1週間の感染状況データ
▼大阪府感染症情報センターが毎週木曜日にホームページ上で公開する、直近の日曜日までの1週間の感染状況データ
更新日は基本的に毎週火曜日です。
※変更になることもあります。
サイトマップ
本サイトは大きく4種類のページから構成されています。
サイト全体の構成は次の通りです。
「トップページ」
本サイトで取り扱っている「すべての感染症」の「全国」の感染状況を一覧でご覧になれます。
「感染症ページ」
「感染症ごと」に、「全国」の感染状況をご覧になれます。一部の感染症については、関連記事や番組、リアルタイム注目ワード、おすすめのコンテンツなど医療や健康に関する情報をお伝えしています。
※インフルエンザをはじめ、約20種類の感染症のページがあります。
「都道府県ページ」
「都道府県ごと」に、本サイトで取り扱っている「すべての感染症」の感染状況を一覧でご覧になれます。
※東京都をはじめ、全国47都道府県のページがあります。
「都道府県×感染症ページ」
「特定の都道府県における」「特定の感染症」の感染状況や医療・健康情報のページです。一部の都道府県については、「保健所単位(市区町村単位)」の感染状況をご覧になれます。お住まいの地域やお勤め先、ご実家など、関心がある地域の感染状況をご確認いただけます。
「都道府県×感染症ページ(東京都×インフルエンザページ)」へ
※東京都×インフルエンザページをはじめ、全国47都道府県×約20種類の感染症のページがあります。
サイトナビゲーション機能(青帯部分)について
「サマリー」(感染状況をまとめた一覧表示)の上部に設けた「サイトナビゲーション」(青帯部分)から、このサイト内の各ページへ進むことができます。目的のページを探す際の補助機能としてご使用ください。
全国・都道府県から選ぶ
全国・都道府県をタップ/クリックすると「都道府県ページ」へ進みます。
感染症から選ぶ
感染症をタップ/クリックすると「感染症ページ」へ進みます。
数値の目安や注意・警戒すべきレベルについて
国の定点調査では、まん延防止対策や地域への注意喚起の目安として、「警報レベル」や「注意報レベル」の目安となる数値が示されている感染症があります。
目安となる基準値は、国の研究班(2019年度厚生労働科学研究費補助金「マスギャザリング時や新興・再興感染症の発生に備えた感染症サーベイランスの強化とリスクアセスメントに関する研究」)が示しています。
基準値は、次の通りです。
警報レベルの 基準値 (開始) |
警報レベルの 基準値 (終息) |
注意報レベルの 基準値 |
|
---|---|---|---|
インフルエンザ | 30 | 10 | 10 |
咽頭結膜熱 | 3 | 1 | - |
A群溶血性レンサ 球菌咽頭炎 |
8 | 4 | - |
感染性胃腸炎 | 20 | 12 | - |
みずぼうそう (水痘) |
2 | 1 | 1 |
手足口病 | 5 | 2 | - |
りんご病 (伝染性紅斑) |
2 | 1 | - |
ヘルパンギーナ | 6 | 2 | - |
おたふくかぜ (流行性耳下腺炎) |
6 | 2 | 3 |
急性出血性結膜炎 | 1 | 0.1 | - |
流行性角結膜炎 | 8 | 4 | - |
※基準値は実際の流行の状況などの調査により、今後、改訂される可能性があります。
※それぞれの自治体の調査、研究により独自の基準値を設定しているケースもあります。
※いずれも1週間の定点医療機関当たりの報告数です。
なお、感染症の流行は比較的小さなエリアから始まって、別の地域に広がっていくことが多いため、基準値に達しているかどうかは保健所が所管するエリアごとに判断し、対策に役立てていくことになっています。
また、自治体が実際に「警報」や「注意報」を出すかどうかについては、それぞれの自治体が基準値などを元に判断することになっています。