2023年2月9日
新型コロナウイルスに感染したあとでできる抗体を持つ人の割合は、東京都や大阪府では2022年11月からの2か月間ではおよそ3割で、前回、2022年2月からの調査の5倍ほどと、大幅に増加したことが厚生労働省が行った調査で分かりました。
厚生労働省は感染の「第8波」の最中の2022年11月から12月にかけて、5つの都府県の合わせて8000人余りを対象に抗体の保有率を調査し、結果の速報値を2月8日の専門家会合で示しました。
それによりますと、新型コロナに実際に感染した場合にだけ得られるタイプの抗体の保有率は東京都で28.2％、大阪府で28.8％と、それぞれ前回の調査のおよそ5倍となっていました。
また、宮城県では17.6％、愛知県では26.5％、福岡県では27.1％で、前回のおよそ9倍から12倍になっていて、抗体の保有率は5都府県ともに2022年の間に大幅に増加し、調査時点でのそれぞれの地域の人口に占める累計の感染者数の割合と同程度の水準だったということです。
また、ワクチン接種でも得られるタイプの抗体については、いずれの地域でも97％以上の人が持っていましたが、厚生労働省は必ずしも感染や発症の予防効果を示すものではないことに注意が必要だとしています。
専門家会合の脇田隆字座長は「今回の調査では東京や大阪に比べて人口規模の小さい地域でも抗体の保有率が大きく上昇していた。ただ、日本の抗体保有率は欧米に比べてまだ低く、今後、感染対策を安易にどんどん緩和すれば日本では感染が拡大しやすく、それが重症者や死亡者数の増加につながるおそれがある」と話しています。