妊娠中の女性が感染すると赤ちゃんに障害が出るおそれがある風疹への対策として、企業の間で、社員を対象に社内でワクチン接種を行う動きが広がっています。
風疹は妊娠初期の女性が感染すると、生まれてくる赤ちゃんの耳や目、心臓などに障害が出る「先天性風疹症候群」になるおそれがあります。平成２４年から２５年にかけての流行では多くの成人が感染し、４５人の赤ちゃんに障害が出ました。
今後の流行を防ぐために、企業の間では、社員を対象に社内でワクチンを接種する動きが広がっています。
このうち、東京・江東区にある化粧品会社「ナチュラルサイエンス」では、６月に会社の一室を使って、医師がはしかと風疹の混合ワクチン（ＭＲワクチン）を接種する場を設けました。費用は会社が全額を負担し、接種を受けたことがない４４人の社員が接種を受けたということです。
また、東京・千代田区に本部があり保育事業を行っているＮＰＯ法人「フローレンス」でも、今月から来月にかけて数回に分けておよそ３０人が事務所でＭＲワクチンの接種を受ける予定だということです。
フローレンス病児保育事業部の遠藤登さんは、「妊娠を希望する年代の社員が多く、社員が風疹を広める媒介者とならないようにしたい。社会全体で風疹の流行を防ごうという機運を高めるきっかけになれば」と話しています。
風疹に対して国は、東京オリンピック・パラリンピックが開かれる５年後までに、風疹の流行をなくすことを目指していて、企業に対し、ワクチンの集団接種を行うなど予防接種を受けやすい職場環境の確保を求めています。
