おととしから続いた風疹の大きな流行では、患者の多くが会社員など働き盛りの男性だったことから、国立感染症研究所は、職場での対策が不可欠だとして、集団接種などに取り組むよう促す初のガイドラインを作成し、企業や自治体に配布することになりました。
おととしから去年にかけての風疹の大きな流行では、妊娠中に感染した女性から生まれ、目や心臓に障害が出た赤ちゃんが、これまでに４０人以上に上っています。
また、患者の６割以上は２０代から４０代の男性で、多くが職場での感染だったため、国立感染症研究所は、職場での対策をまとめたガイドラインを初めて作成し、企業や自治体に配布することになりました。
ガイドラインでは、妊娠の可能性のある女性がいる職場で特に対策が必要だと強調したうえで、ワクチンの集団接種を行うなど、予防接種を受けやすい職場環境を確保することや、風疹と診断された場合は、発疹が消えるまで休ませることなどを求めています。
国立感染症研究所の大石和徳センター長は、「免疫を持たない大人は５００万人と推計され、再び大きな流行が起きてもおかしくない。職場での健康診断を活用して、免疫の有無を調べる検査や予防接種を呼びかけるなど、対策に取り組んでほしい」と話しています。
