名古屋市消防局 熱中症予測で子どもの搬送減

名古屋市消防局が、この夏、過去の救急搬送のデータをもとに熱中症リスクを独自に予測して学校などに提供する取り組みを行った結果、学校や幼稚園などで熱中症の症状を訴えて搬送された子どもの数が去年と比べて4割減少したことがわかりました。
名古屋市消防局は、この夏、名古屋工業大学と共同で、過去の救急搬送のデータをもとに1週間先までの熱中症リスクを0%から100%までの数値で予測して学校や幼稚園などに送り、60%以上となった日は特に注意するよう呼びかける取り組みを全国で初めて行いました。
熱中症リスクを予測した6月から9月までの期間中、リスクが60%以上となった日はあわせて32日あり、学校などでは運動場の使用制限の目安などとして活用したということです。
その結果、名古屋市全体では、熱中症の搬送者数が1553人と去年より500人近く増加しましたが、学校や幼稚園などで、熱中症の症状を訴えて搬送された子どもの数は39人で去年と比べて4割減少したほか集団で熱中症になる事案はありませんでした。
市消防局は、取り組みが、子どもの熱中症の抑制につながったとみられるとして来年度も継続して取り組むとともに、予測データの提供先を広げることにしています。