“震災の経験を次世代に” 防災の取り組みを紹介

東日本大震災から１１日で１３年となるのを前に震災の経験や教訓を次の世代につなげようと宮城県の団体や企業などの防災の取り組みを紹介する催しが仙台市で開かれました。

この催しは仙台市が毎年この時期に開いているもので、１０回目となる今回は宮城県や岩手県などのＮＰＯや企業、大学など過去最多ののべ１３９の団体が参加しました。
会場では、仙台市が運用している津波警報が出た場合に自動で飛び立ち沿岸部の上空から避難を呼びかけるドローンや、岩手県の民間企業が販売し能登半島地震の被災地でも活用された移動式の手洗い機など、各ブースで防災のための最新の機器や取り組みが紹介されました。
このうち東北大学災害科学国際研究所のブースでは栗山進一所長が東日本大震災からまもなく１３年となることに触れたうえで「千島海溝」と「日本海溝」で想定される巨大地震や南海トラフ巨大地震などを念頭に「次に大きな災害が起こるリスクが高くなっている」として防災意識を高く持ち続けてほしいと呼びかけていました。
またＮＨＫ仙台放送局のブースでは若者に人気のアイドル、坂道グループが被災地を訪れた映像をＶＲ＝バーチャルリアリティーで見ることができ、立ち寄った人たちはその場にいるような疑似体験をしながら震災への理解を深めていました。
催しを開いた仙台市の防災環境都市推進室の高橋みちるさんは「震災の記憶のない子どもたちや転入してきて震災時には東北にいなかった人が増えています。そうした人たちに私たちの経験を共有して災害への備えの大切さを伝えたい」と話していました。
※はしごだか