都内 「ヘルパンギーナ」急増 警報基準超え“対策の徹底を”

夏かぜの一つで幼い子どもを中心に感染する「ヘルパンギーナ」の患者が都内で急増し、警報の基準を超えたとして、専門家は手洗いやうがいなど感染対策の徹底を呼びかけています。

２２日、都庁で感染症の対策会議が開かれました。
このなかでは、幼い子どもがかかりやすい夏かぜの代表的なウイルス性の感染症で、３８度を超える発熱や口やのどに水ぶくれができるのが特徴の「ヘルパンギーナ」の患者数が報告されました。
それによりますと、今月１８日までの１週間で、１医療機関あたりでは６.０９人と前の週の１.６２倍となり、警報の基準となる６人を超えました。
警報の基準を超えたのは４年前の２０１９年以来となります。
また、都によりますと、ヘルパンギーナと同様に幼い子どもがかかりやすく、発熱や鼻水とせきの症状が特徴の「ＲＳウイルス感染症」の患者数も増えていて、１医療機関あたりで２.３２人と、前の週の１.３５倍となりました。
会議のなかで、都の担当者は「新型コロナで感染予防の意識が強まり、ほかの感染症の流行が抑えられていたが、その分、免疫を持つ人も減ったのではないか」と分析しました。
東京感染症対策センターの賀来満夫所長は「手洗いやうがいのほか、状況に応じてマスクを着用するなど基本的な感染対策が重要だ」と話していました。