在宅医療などに対応へ 三鷹市がVR活用の機器メーカーと協定

東京・三鷹市は、在宅医療や介護のニーズに対応しようと、VR=仮想現実を活用したリハビリ機器を製造・販売するメーカーと協定を結び、今後、介護の負担軽減に向けた取り組みを進めます。

三鷹市が協定を結んだのは、VR=仮想現実を活用したリハビリ機器を製造・販売する大阪のメーカー「mediVR」です。
16日、市役所で協定の締結式が行われました。
協定のねらいは、高まる在宅医療や介護のニーズに対応することで、三鷹市は今後、介護の負担軽減に向けた研究をともに進めるほか、高齢者施設で機器の体験会などを開きたいとしています。
16日はリハビリ機器の実演も行われ、いすに座ったままゴーグルを着けて目の前にあらわれた的に向けて手を伸ばす様子が公開されました。
メーカーによりますと、前かがみになりながら手を伸ばすとお尻に体重がかかり、それが歩く際の体の動かし方に近いということで、歩行の改善につながるということです。
河村孝市長は「在宅医療や介護の場面でデジタル活用の研究はもっとなされるべきで、ともにいいものをつくりだせるよう進めていきたい」と話していました。