画期的な治療薬開発と増える医療費 がん治療費の実態調査開始

がんの治療と医療費についてのニュースです。医療の進歩で画期的ながん治療薬が開発され、治療が可能になるケースが増える一方で、医療費は年々、増え続けています。全国のがんの専門医らで作るＪＣＯＧ＝日本臨床腫瘍研究グループは、医療財源が限られる中、持続可能な治療のあり方を考えるきっかけにしようと、胃がんや乳がんなど１７種類のがんの治療費について実態調査を始めました。

２人に１人がかかるがんの治療をめぐっては、医療の進歩で画期的ながん治療薬が開発され、治療が可能になるケースが増える一方で、医療費は年々、増え続け、医療保険全体の財政への影響が懸念されています。
今回の調査は、がんの治療費の実態を明らかにし、持続可能な治療のあり方を考えるきっかけにするのがねらいで、このうち、男性でもっとも発症者数が多い前立腺がんについて、調査の速報値がまとまりました。
それによりますと、北海道大学病院など全国３８の病院で、ステージ４と診断された７００人について、去年３月までの１年間の、１か月あたりの薬剤費は、▼従来の治療薬では１万６３８３円だったのに対し、▼２０１５年以降に登場した新しい薬剤を使った治療では、２７万２８７４円から４２万４７４６円と、１６.７倍から最大で２５.９倍高くなっていました。
▼従来の治療を行っていた患者は全体の１４％だったのに対し、▼２０１５年以降に登場した新しい薬剤を使った治療は５６％にのぼり、より高額の治療を多くの患者で行われていることがわかりました。
新薬は従来の薬と併用することで患者の生存期間の延長が確認されていますが、欧米では、新薬を併用する患者の割合は３割から４割程度と、日本より低かったということです。
ＪＣＯＧのメンバーで北海道大学病院の大澤崇宏医師は、「良い薬の効果を患者が享受することは大事だが、日本では医師も患者も薬の値段を意識することはほぼなかった。医療の財源には限りがあるので調査で実態を把握し、どう解決していくのか議論のきっかけにしたい」と話しています。

【調査の意義について】
医療経済に詳しい、東京大学大学院薬学系研究科の五十嵐中特任准教授は、「医学の進歩によって効果はあるものの、非常に高い薬が出てきたことで財政影響が無視できなくなり、これまで医療は聖域のような領域と思われてきたが、医療に使える資源リソースもほかの分野と同じように限りがあることから、良い使い方を考えないといけない時代になった」と指摘しています。
その上で、診療を当たっている医師らががんの治療費の実態調査に乗り出したことについて五十嵐医師は、「単純にこれは安くて良いからＯＫ、これは高いからダメという形ではなく、医療の質を保ちながら医療者も患者も日本の医療費について考えるきっかけになる研究データが初めてまとめられるこの研究の意義は非常に大きい」と話しています。