自動車メーカー各社 今年度の研究開発費積み増しを明らかに

日本の自動車メーカー各社が今年度の研究開発費を積み増す計画を相次いで明らかにしました。世界的な開発競争が加速するEV=電気自動車の次世代バッテリーや、自動運転技術に欠かせないAIやソフトウエアの研究開発の強化を打ち出しています。

自動車の開発は
▽EVでは、航続距離を伸ばす性能やコスト競争力に直結する次世代バッテリー
▽自動運転技術では、その頭脳となるAIやソフトウエアの開発が世界競争の新たな舞台となっています。

こうした中、
▽トヨタ自動車は、去年、ソフトウエア開発などを行う「ウーブン・バイ・トヨタ」を完全子会社化するなど開発体制の強化を進めています。

今年度の研究開発費は、昨年度と比べて970億円余り増額し、1兆3000億円とする計画です。

このうち6000億円はEVや水素のほかAIやソフトウエアなど成長領域の研究開発に充てるとしています。

▽ホンダは、電動化やソフトウエア開発を強化するため、2030年度までの10年間に10兆円を投資する計画を先週発表しました。

今年度の研究開発費は、過去最大となる1兆1900億円とする計画です。

このほか、
▽日産自動車も今年度の研究開発費を昨年度のおよそ6000億円から上積みする方針を明らかにしました。

次世代の自動車開発をめぐっては、AIやソフトウエアを得意とするIT企業などの異業種も相次いで参入し、日本メーカー各社は、こうした研究開発の加速だけでなく、異業種との提携も選択肢にしながら、世界競争に臨んでいます。