新たな感染症流行に備えアジアの国や地域と情報共有体制整備へ

将来、新型コロナのような新たな感染症によるパンデミックが起こった場合に備えて、国立感染症研究所は、アジアの国や地域との間で感染症の情報をやりとりするネットワークを構築することになりました。

2019年に初めて報告された新型コロナウイルスは、世界的な大流行、パンデミックとなり、大きな被害を引き起こしましたが、今後も新たな感染症によるパンデミックの発生が懸念されています。

国立感染症研究所では、海外の感染症の動向などについて迅速に把握するため、インドやベトナム、それに台湾のそれぞれの衛生当局との間で新たなネットワークの構築を進めています。

ネットワークでは、感染症の原因となる細菌やウイルス、寄生虫などの検査技術の開発や感染症の監視を行う人材育成などを共同で行うほか、感染症の流行状況や病原体の解析結果などについて情報を共有する体制を整備していくということです。

国立感染症研究所の俣野哲朗副所長は「感染症のコントロールにはグローバルな対応が重要で、しかも多種多様な病原体に備えた体制を作ることが重要だ。日本が中心になって持続、発展させられる体制を作っていきたい」と話しています。