「今こそ恩返し」台湾地震 支援の動き広がる【主な寄付先も】

台湾

台湾の東部沖で起きた地震を受けて、SNSでは「恩返しを」ということばとともに、台湾への支援を呼びかける投稿が相次いでいます。
台湾と交流を続けてきた自治体でも募金箱を設置して、寄付を呼びかける動きが広がっています。

※記事では主な寄付先も紹介しています。

過去の災害 台湾から日本に

これまで日本で大きな災害が起きるたびに、台湾からは多くの寄付金が被災地に送られてきました。

2011年の東日本大震災では200億円以上、ことし1月の能登半島地震でも、25億円余りの寄付金が集まり、石川県に送られました。

花蓮市 ビルが傾いた現場

このため、3日の地震発生直後から、旧ツイッターのXでは「恩返し」ということばを使った投稿が多くみられています。

「台湾に恩返ししないと」

「いつも真っ先に助けてくれる台湾。今こそ恩返しを」

「石川県民として台湾からの支援は忘れません。恩返しさせていただきます」

また、「学生のときに訪れた大好きな場所。寄付させてもらった」とか「少額ですが寄付しました。支援の輪が広がりますように」など、寄付に関する投稿も相次いでいます。

急ごしらえ 段ボールの募金箱も

台湾と交流のある自治体などでも支援の動きが広がっています。

大きな被害が出ている花蓮市の姉妹都市となっている沖縄県の与那国町では、4日から募金の受け付けを始めました。

与那国島は台湾まで110キロほどの距離にあり、戦前や終戦直後は人や物資が盛んに行き交っていたということです。来月10日まで受け付け、集まった募金は花蓮市に届ける予定だということです。

茨城県の笠間市でも、4日から市役所と支所に募金箱が設けられています。市は2018年に、台北市に交流事務所を開設し、中学生を台湾に派遣したり、台湾の特産のバナナを学校給食で提供したりするなど交流を行っています。

笠間市の甘利浩行秘書課長は「募金により少しでも今後の復旧などの役に立てれば」と話していました。

コンビニでも支援呼びかけへ

コンビニ大手のファミリーマートは5日から18日まで、全国のおよそ1万6300店舗で店頭での募金の受付を始めるとしています。

寄付を受け付けている主な団体（4日時点）

日本赤十字社やNGOなどが寄付や募金への協力を呼びかけています。

日本赤十字社被災地域で救護や救援活動にあたっている。4月5日から口座振り込みで救援金の受け付けを開始。6月28日まで。救援金は、台湾赤十字組織が行う救援・復興支援活動や、防災・減災事業などに使われる。

NGO「ADRA Japan（アドラ・ジャパン）」貧困や災害、紛争などにより苦しい立場に置かれている人々に寄り添い、自立を促す活動に取り組む。緊急募金を受け付け。

NGO「ピースウィンズ・ジャパン」
医療を軸とした災害緊急支援プロジェクト「空飛ぶ捜索医療団ARROWS」を運営し、国内外の災害被災地で支援活動を行う。

偽サイトに注意を

一方、過去の災害では、募金をかたって個人情報をだまし取る偽サイトも確認されていることから、インターネットで寄付をする場合には、募集する団体などの正規のサイトかどうか事前に確認することが必要です。