中央競技団体の女性理事の割合30％超に 日本スポーツ協会調査

女性役員の登用をめぐっては、スポーツ庁が2019年に「スポーツ団体ガバナンスコード」をまとめ、団体の意思決定に大きく関わる理事の女性の割合を40％以上にすることが目標に掲げられました。

日本スポーツ協会によりますと、今年度、協会に加盟する126団体を対象にアンケート調査を行ったところ、すべての団体から回答が寄せられ、このうち、全国の組織を統括する68の中央競技団体では女性理事の割合が平均で30.2％と、前年に比べて4ポイント余り増加しました。

中央競技団体の女性理事の割合が平均で30％を超えるのは初めてです。

一方で、都道府県のスポーツ協会などを加えたすべての団体の女性理事の割合は平均で25.4％で、スポーツ庁が掲げる40％以上の目標を達成しているのはおよそ17％の22団体にとどまりました。

▽団体自体に女性の絶対数が少なく選定の幅が限られる。
▽外部の人材に頼らざるをえないなどの意見が挙げられました。

日本スポーツ協会の室伏由佳女性スポーツ委員長は「今後、加盟団体へのサポートの充実や意識改革プログラムの推進などに注力していきたい」とコメントしています。