日本クレー射撃協会 理事9人を解任 企業の支援金めぐる混乱で

日本クレー射撃協会をめぐっては、パリオリンピックに向けた選手強化のために、協賛企業から募った支援金が不適切に使用された疑いなど、協会の不祥事を告発する匿名文書が、JOC＝日本オリンピック委員会に届き、外部の弁護士による調査が行われるなど混乱が続いています。

こうした中、地方協会の正会員のうち、全体の5分の1を超える15人から、20人いる理事全員の解任を求める請求があったことから、協会は2日に臨時総会を都内で開きました。

総会では47都道府県の代表者が、各理事の信任、不信任について、それぞれ投票を行い、現会長の運営に反対するグループに属する9人の理事の解任が、賛成多数で可決されました。

9人の中には強化委員長など、パリ大会への出場を目指す選手の指導にあたっている理事も含まれています。

9人の理事が解任となり、理事会を構成するために最低限必要な14人を下回ったため、協会は2月中にも改めて臨時総会を開き、新たな理事を決めることにしています。

告発を受けた不祥事については、新たな理事会を構成したあと、早急に対応するとしています。

日本クレー射撃協会では、過去にも役員改選をめぐる内紛を理由に、JOCからの強化費などが差し止められるなど、ガバナンスが問われる事態が起きていて、臨時総会後、不老安正会長は「会長就任後、これまでに起きた問題を繰り返してはいけないという思いでやってきたが、また問題が出てしまった。正常な理事会の中で、いい選手を輩出できるスポーツ組織にするために、努力をしないといけない」と話していました。