能登半島地震 市立輪島病院で活動の医師 厳しい状況を語る

能登半島地震の被災地で災害拠点病院となっている市立輪島病院で今月12日まで活動にあたった医師が取材に応じ、被災地では感染症の患者が増えていることや食事が十分に取れず、脱水状態になっている患者がいることなど厳しい状況が続いていることを証言しました。

鳥取大学医学部附属病院の本間正人医師は、災害派遣医療チーム＝DMATとして今月8日から12日まで災害拠点病院となっている市立輪島病院で活動にあたりました。

現地に入った8日には、水や検査機器が十分に使えない中で入院患者40人が残されていた状況で、患者を環境が整った県外の病院に転院させるため、金沢市内のヘリポートまでドクターカーなどで6時間ほどかけて搬送したということです。

入院患者を県外に搬送したあとは、避難所で発熱などを訴える人が急増していたため、発熱外来を設置して診療したということです。

本間医師は「新型コロナやインフルエンザなどの感染症とみられる患者が多く来院していたが、検査キットが足りず診断を確定できない状況だった。避難所生活で食事が十分に取れず、脱水状態になっている患者もいて、入院が必要と判断される人でも受け入れが難しく避難所に帰すしかない人もいた」と話しました。

また、現地の医療スタッフについて「自宅が倒壊したり家族の安否がわからなかったりする中で業務にあたっている人もいる。発災当日から病院に泊まり込んで働き続けている状況で、限界に近いと思う。スタッフの心のケアや医療的な支援が必要だ」と訴えました。

さらに被災地の道路状況は依然として厳しいということで「ボランティアとして被災地入りを検討している人もいると思うが、移動経路が限られる中で最低限必要な支援の車両が行き来している状況だ。現状で車が多くなると救急車すら走れないという状態になりかねず、まだ被災地に来てもらうのを控えていただく時期かと思う」と話していました。