サッカー Jリーグ「秋春制」移行を正式決定 2026年から

19日午後、都内で開かれた理事会で「秋春制」への移行が話し合われ、2026年から2027年にかけてのシーズンから「秋春制」に移行することが全会一致で正式に決まりました。

「秋春制」では、夏場の試合が減ることによる選手のパフォーマンス向上などのメリットが示される一方、寒冷地に本拠地を置くチームにとっては試合運営への影響などが懸念されています。

こうした課題についてJリーグは、今後、継続して検討していくとしています。

また、2025年のシーズンまでは、これまでどおりの開催期間で行い、新たなシーズンが開幕する2026年8月までの期間については、特別大会の開催を検討するとしたうえでクラブやリーグの収益の確保を議論していくとしています。

理事会のあとの記者会見で、野々村芳和チェアマンは「Jリーグを世界と戦う舞台に変えていく。10か月以上にわたって各クラブのスタッフなどを含めて500人ぐらいの人たちとJリーグの方向性を話してきた。その中で世界と戦う舞台に変えていくために、シーズンを変えるということが必要なんじゃないかという結論に至った。10年後、20年後にスポーツの文化がよくなったと言える行動をJリーグと各クラブでやっていきたい」と述べました。

現在のJリーグは、2月ごろに開幕して12月ごろにシーズンを終える日程を採用していますが、Jリーグが現在示している案では8月ごろに開幕して5月ごろにシーズンを終えるとしています。

また、降雪地域のクラブへの対応として、冬の時期の12月ごろから2月ごろまでのおよそ2か月間を「ウインターブレーク」としてリーグ戦の休止期間を設けるとしています。

まず挙げられるのが、アジアナンバーワンクラブを決めるACL＝アジアチャンピオンズリーグが9月に開幕し、5月に決勝を迎える日程に変更されたことです。

1次リーグの試合が立て込む時期にJリーグのリーグ戦終盤の優勝争いが重なることなどが懸念されていました。「秋春制」になるとJリーグのチームがACLを戦いやすくなり、クラブチーム世界一を決めるクラブワールドカップなどで世界と戦う環境を整えるねらいもあります。

猛暑の時期に行われる試合数の減少もメリットに挙げられています。今シーズンのJ1のリーグ戦全34節のうち、6月から9月にかけての時期に行われたのは1チーム14試合ほどでした。

Jリーグの調査によりますと、この時期は1試合当たりの選手の走行距離がシーズン当初と比べて短くなる傾向があり、夏場の試合を減らすことで試合のクオリティーを保つことができるとしています。

ヨーロッパの主要リーグとリーグ戦の開催時期を合わせることができるのも大きなメリットです。ヨーロッパの主要リーグは、8月ごろに開幕し、5月ごろにシーズンを終える日程を採用しています。

近年はJリーグの選手の海外クラブへの移籍が活発になる一方、Jリーグのクラブにとってはシーズン途中で主力選手が抜ける状況が起きていました。

「秋春制」に移行すると、日本選手が移籍しやすくなるだけでなく、Jリーグの各クラブが海外の選手や監督を獲得しやすくなります。

大きなデメリットとなるのが冬の時期の寒冷地や降雪地域での対応です。

1993年に10クラブでスタートしたJリーグは現在、41都道府県、60のクラブまで増えました。このうち東北や北信越など降雪地域のクラブは10クラブほどになります。

Jリーグは「秋春制」移行後も12月から2月にかけて「ウインターブレーク」として試合を行わない期間を設けるとしていますが、春まで雪がとけない地域のクラブはアウェーの試合が続くことが予想されます。集客などの経営面や練習環境を含めて乗り越えなければならない課題が残されています。

Jリーグはこうした課題に対してリーグと日本サッカー協会が拠出するおよそ100億円の財源を活用し、雪の少ない地域でのキャンプ費用や降雪地域などを含めた施設の整備の支援に充てるとしています。

ただ、こうした支援は恒久的なものではないため、各クラブの理解を得ながら具体的な支援策を話し合い、移行を進めていく必要があります。