クリスマス 子どもが欲しいプレゼントは? 注意が必要なものも

もうすぐクリスマスです。

あと何日と、指折り数えて「プレゼント」を楽しみに待っている子どもたちも多いのではないでしょうか。

「おもちゃ」?「ゲーム」?「ぬいぐるみ」?

いま、子どもたちはどんなプレゼントを欲しがっているのでしょうか??

一方で、おもちゃの安全性をめぐって議論が進められています。

本場を再現“クリスマスマーケット”

各地でクリスマスマーケットが開催され、家族連れやカップルなどでにぎわっています。

仙台市青葉区で開かれている「仙台クリスマスマーケット」は中世ヨーロッパで始まった伝統的なクリスマスの祭りを再現しています。

ドイツの山小屋をイメージした「ヒュッテ」と呼ばれる20の店舗が並び、ローストチキンやホットワインなどの食べ物や飲み物、スノードームやリースなどのクリスマスらしい雑貨を販売しています。

訪れた人たちは、高さ5メートルのクリスマスツリーの前で記念撮影したりしていました。

「クリスマスプレゼント」ことしは何が人気?

子どもたちが心待ちにしている「クリスマスプレゼント」は、ことしは何が人気なのか?

大手おもちゃメーカーの「バンダイ」は毎年、3歳から12歳の子どもを持つ親600人を対象に、「クリスマスプレゼント」に関するアンケート調査を行っています。

ことし11月に行った調査では、子どもが欲しいプレゼントでは
「ゲームソフト」と回答する人が19%と3年連続で最も多く
次いで、
「ゲーム機」が7%
「キャラクターのなりきり・変身玩具」が4.8%となっています。
そして、
「スマートフォンタブレット・PCなどの電子機器(本物)」と回答する人が3.8%
「ぬいぐるみ」は3.3%でした。

このうち、4番目に回答が多かった「スマートフォンタブレット・PCなどの電子機器(本物)」は去年の17番目から大きく順位をあげたということです。

学校でタブレットを使う子どもが増えていることが影響してか、
▽「学校でも使っているから、家でも使いたい」や、
▽「大画面で動画を見たい」
といった理由が多かったということです。

親のプレゼント選定は“知育・教育によさそう”

さらに、プレゼントを選ぶ際のポイントを複数回答で聞いたところ、「知育・教育によさそう」と回答する人が20%となり10年前の8%から2倍以上に増加したということです。

理由としては、
▽「知育要素があることで、興味関心が広がりそうだから」や、
▽「小学生になり、いろんな知識を身につけてもらいたい」
といった回答があったということです。

“注意が必要”なおもちゃ

一方で、注意が必要なおもちゃもあります。

直径10ミリほどのさまざまな色をした「水で膨らむボール」です。
NITE=製品評価技術基盤機構が水道水につける実験したところ、24時間後に、ボールの直径が約4倍に膨らんだということです。

経済産業省はことし、この「水で膨らむボール」や、ネオジム磁石と呼ばれる強力な磁石を使った「マグネットセット」と呼ばれるおもちゃで、子どもが誤って飲み込む事故が相次いで発生したことから、原則販売できないようにしました。

ただ、それ以外のおもちゃなどの子ども用製品については誤飲対策などの規制がなく、現状では事故が発した製品を後追いで規制する対応となっています。

誤飲への注意を促す動画(58秒)

子ども用製品 安全基準に新制度案

こうした中、おもちゃの安全性を巡り、新たな制度の検討が進められています。

ネット通販の普及により、海外では販売が禁止されているおもちゃなどの子ども用製品が国内に流入しているとして、経済産業省は、これらの製品に安全基準を満たすことを義務づける新たな制度の案をまとめました。

おもちゃなどの子ども用製品をめぐっては、業界団体などが誤飲やけがを防ぐための自主的な基準を定めていますが、基準に合わない製品の販売を禁止するような強制力のある制度はありません。

一方で、経済産業省によりますと、近年のネット通販の普及により、海外では基準に合わないとして販売が禁止されている製品が国内に流入しているケースもあるということです。

経済産業省は、事故を未然に防ぐための制度を検討してきましたが、18日開かれた審議会で、おもちゃなどの子ども用製品について、安全基準を満たすことを義務づける新たな制度の案を示しました。

対象は低年齢層向けのおもちゃなど

▽製造者や輸入事業者には国への届け出を求め、
▽製品に基準への適合を示すマークや対象年齢などを表示するよう求める
としています。

対象となる製品は、低年齢層向けのおもちゃのほか海外で規制対象となっているベビーカーやだっこひもなどを検討していて、制度の導入前に製造された製品は対象外にするということです。

経済産業省は、一般からの意見を募ったうえで、制度の具体化を進めたいとしています。