東南アジア各国と連携強化へ 海上保安庁 海洋監視ノウハウ指導

日本にとって重要な海上交通路にあたる東南アジアの国々の当局と連携を強化しようと、日本の海上保安庁が海洋監視のノウハウを指導する研修がインドネシアで行われました。

インドネシアのバタム島で4日から行われた研修には、インドネシアとフィリピン、マレーシアの沿岸警備隊などが参加し、日本の海上保安庁の職員が講師を務めました。

研修では海上の状況を監視して情報を収集し、不審船の発見や海難救助などにいち早く対応する技術に重点が置かれました。

5日は海上保安庁のジェット機に参加者たちが乗り込み、スマトラ島周辺の海域をレーダーなどを使って監視し、本部に報告するまでの手順を学びました。

中国が海洋進出を強める南シナ海でパトロールを担うフィリピンの沿岸警備隊からの参加者は「海洋監視の能力を近代化させる必要がある」と話していました。

東南アジアは日本にとっては石油などを輸入する重要なシーレーン=海上交通路に位置することから、日本は東南アジア諸国との連携強化をはかっています。

海上保安庁の足立基成参事官は「最近、アデン湾や紅海では日本に関連する船が脅威にさらされる事案が相次ぎ、どのようにいち早く情報を入手するか各国の関心が高まっている。連携のしくみを強化したい」と話していました。