肥満傾向の子どもの割合 多くの学年で最高に 文科省調査

肥満傾向の子どもの割合が、昨年度は小中学生の多くの学年で最も高くなったことが分かり、調査した文部科学省は新型コロナの影響による運動量の減少などが要因にあるとみています。

文部科学省は、全国の国公私立の幼稚園や小中学校、それに高校の健康診断の結果を一部抽出して発育状況などを調査していて、昨年度までの3年は新型コロナの影響で6月までだった調査期間が年度末までに延長されています。

昨年度の肥満傾向の子どもの割合は、男子では、▽小学5年生が15.1%、▽中学3年生が11.3%と、小学5年から中学3年までの学年でいずれも、現在の算出方法になった2006年以降最も高くなりました。

また女子は、▽小学6年生が10.5%など、小学生では2年生を除くすべての学年で2006年以降最も高くなりました。

一方、裸眼の視力では、1.0未満の割合が▽小学生が37.9%、▽中学生が61.2%、▽高校生が71.6%と、いずれもこの20年で10ポイント以上増加し、調査を始めた1979年以降で最も高くなっています。

文部科学省は、調査期間が異なるため、過去の数値と単純に比較はできないとしたうえで、「新型コロナで生活習慣が変わり運動量が減少したことなどが要因とみられる。視力については1人1台端末の運用も本格化しており、端末から30センチ以上離れて使用するよう周知を徹底したい」としています。