インフルエンザの患者数 1医療機関17.35人 約55%が14歳以下

インフルエンザについて、今月12日までの1週間に全国の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は1医療機関当たりで17.35人で、前の週より減り、およそ3か月ぶりに減少に転じました。

国立感染症研究所などによりますと、今月12日までの1週間に全国およそ5000か所の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は8万5766人でした。

1医療機関当たりでは前の週から3.78人減って17.35人となりました。

患者数が減少に転じたのは8月14日の週以降、およそ3か月ぶりです。

データを基に推計されるこの1週間の全国の患者数は、前の週から9万8000人少ないおよそ63万5000人となっていて、ことし9月4日以降の累積の患者数はおよそ428万3000人と推計されています。

44都道府県で“注意報レベル”超える

地域ごとでは、佐賀県が36.13人で「警報レベル」とされる30人を超えたほか、山梨県で29.78人、長野県で27.78人、愛知県で27.35人、北海道で25.78人と、44の都道府県で「注意報レベル」の10人を超えています。

一方で、愛媛県や千葉県、埼玉県など31の都府県で前の週より患者の数が減少しています。

また、年齢別では患者全体のおよそ55%が14歳以下の子どもだということです。

専門家「感染が落ち着くか増加に転じるか数週間は注意」

感染症に詳しい東邦大学の舘田一博教授は、インフルエンザの流行状況について「全国的に感染者数の減少傾向が見られ、1月から2月の冬場を前に急激な増加が起きることは、何とか回避できそうな様子が見られている。ただ、この感染者数の減少がしばらく続いて、踊り場のようになって落ち着くのか、すぐに増加に転じるのか数週間は注意して見る必要がある」と話していました。

新型コロナウイルスについては「しばらく減少傾向が続いているが、この夏の感染拡大のピークを迎えたことし9月から、4か月、5か月が経つ冬場に人々の免疫が下がることを考えると、インフルエンザと同じ時期に流行が重なるリスクもある。また、この夏の感染拡大では、死亡診断書のデータから感染者の増加に伴って死亡者も増えていたことがわかっていて、油断はできない」と話していました。

「年末が近づき久々の忘年会も 基本的感染対策が大事」

そして、今後については「年末が近づき、久々の忘年会を楽しみにしている人も多いと思うが、インフルエンザも新型コロナも感染の可能性があることを考えて、できる範囲で基本的な感染対策をとってもらうことが大事だ。インフルエンザのワクチンも年明けからのシーズンに備え、不安のある人や基礎疾患がある人は前倒しで接種してほしい」と話しています。