日本サッカー協会 2034年W杯 サウジアラビア支持を決定

日本サッカー協会は19日、都内で理事会を開き、アジアかオセアニアで開催される見通しの2034年ワールドカップについて、日本としては招致を目指さず、すでに招致の意向を表明しているサウジアラビアを支持することを決めました。

2030年のワールドカップはモロッコ、ポルトガル、スペインの3か国の共催で開かれる見通しとなっていて、FIFA=国際サッカー連盟は来年の総会で正式に決定する方針です。

FIFAは、ワールドカップを大陸の持ち回りで開くことを原則としていて、続く2034年の大会はアジアかオセアニアで開催される見通しとなりました。

日本サッカー協会によりますと、2034年の大会招致に向けては来年の夏までに開催計画をまとめた資料の提出が求められるということで、19日の理事会では日本としては2034年大会の招致を目指さず、すでに招致の意向を表明しているサウジアラビアを支持することを決めました。

理由として大会の開催には8万人以上収容できるスタジアムが1つ、6万人以上が2つなどという条件を満たす必要があり、整備や機運の醸成に時間が足りないなどとしています。

そのうえで、日本が2050年までのワールドカップ開催を目指す方針に変わりはないとしています。

日本サッカー協会の田嶋幸三会長は「もう少し準備の時間があると思っていたが、あまりにも短く間に合わないと判断した。また時間をかけて環境整備を進めたい」と話しました。

また、理事会では8月の天皇杯の試合での浦和レッズのサポーターによる暴力行為をめぐる問題で、新たにサポーター6人の処分を決めました。

フィールドに飛び降りる行為をしたなどとして3人を10試合の入場禁止、3人を1試合の入場禁止としました。

一連の問題で処分を受けたサポーターは、合わせて28人となりました。