プロ野球日本シリーズ “関西対決”で経済効果1449億円余試算

プロ野球のクライマックスシリーズファイナルステージで阪神とオリックスがともに勝ち進んで、日本シリーズで対戦することになった場合、経済効果は1400億円余りに上るという試算がまとまりました。

関西経済や国際経済が専門の関西大学の宮本勝浩名誉教授は、阪神とオリックスがそれぞれクライマックスシリーズを勝ち上がり、日本シリーズで対戦した場合の経済効果を試算しました。

それによりますと、阪神については、リーグ優勝に加えクライマックスシリーズにも勝って日本シリーズに進出した場合の経済効果を969億円余り、オリックスについては359億円余りと試算しています。

さらに、阪神とオリックスが日本シリーズで対戦すれば、合わせて25万人余りの観客が見込まれることなどから、さらに121億円の経済効果が見込まれるとしています。

これらを合計すると経済効果は全国で1449億円余りとなり、このうち関西では9割近い1304億円が見込まれるということです。

宮本名誉教授は「物価高の世の中ではあるが、スポーツなどへの消費にはあまり影響は出ないとみている。関西のスポーツファンは、特に盛り上がりが激しく盛んな消費につながるので、関西対決が実現すれば、経済に大きなプラスになる」と話していました。