大阪・関西万博「民間パビリオン」出展企業やグループ構想発表

大阪・関西万博に「民間パビリオン」を出展する企業やグループが4日に、展示のコンセプトなどを説明しました。いずれも、最新技術などを活用して課題解決につなげたり、「命」について考えてもらったりする内容になっています。

再来年の大阪・関西万博では、13の企業やグループが民間パビリオンを出展する予定で、4日は、このうち7つの企業やグループが、東京都内でコンセプトや展示内容を発表しました。

このうち、「NTTグループ」では、「IOWN」と呼ばれる光を使った高速・大容量の次世代の通信ネットワークを活用し、遠く離れた場所にいる人や景色でも、音や感触なども含めて、その場で再現するような展示を行うとしています。

また、「住友グループ」のパビリオンは、「住友」の発展の礎を築いた愛媛県の別子銅山をイメージしたシルエットを表現していて、グループが保有する木材のほか、1970年の大阪万博の際に植林した杉なども活用するとしています。

パビリオンの内部にも実際の樹木を植えたり、デジタルで再現したりして森林を感じてもらう仕組みとなっています。

「住友EXPO2025推進委員会」の西條浩史事務局長は「森にはいろんな命があり、パビリオンを訪れることで自然の一部なんだと感じてもらいながら、環境問題を考えてもらうきっかけにしたい」と話していました。

民間パビリオンを出展する残りの6つの企業やグループは、10月18日にコンセプトなどを発表する予定です。