気象庁によりますと発達した積乱雲が帯状に連なって大雨をもたらす「線状降水帯」は、ことしは9月29日までに全国であわせて23回発生しました。
このうち、6月上旬には四国から東海にかけての各地で、7月には九州北部や北陸で相次いで発生し、川の氾濫や土砂災害のほか住宅が浸水する被害が出ました。
気象庁気象研究所や京都大学などの研究チームは、温暖化が進んだ場合に線状降水帯などの極端な大雨がどれほど増えるかシミュレーションしました。
「線状降水帯」を3時間に合計80ミリ以上の雨を降らせる一定の長さの雨雲と定義して水蒸気の量などを推計し、2010年までの60年間と、温暖化の影響で上昇した場合の気温でそれぞれ発生回数を試算しました。
線状降水帯 世界の平均気温 現在より1度程度上昇で1.3倍 試算
世界各地で相次ぐ記録的な大雨の背景に地球温暖化の影響が指摘されるなか、世界の平均気温が産業革命前と比べて2度、つまり、現在より1度程度上がった場合、線状降水帯の発生回数がおよそ1.3倍に増えるおそれのあることが気象庁気象研究所などの試算で明らかになりました。専門家は「温暖化が進むと線状降水帯のような激しい雨の頻度が増加し、洪水や土砂災害の発生リスクが増えるおそれがある」と指摘しています。
その結果、2010年までの60年間では、1年あたりの線状降水帯の発生回数は平均23回だったのに対し、平均気温が産業革命前より2度、つまり現在より1度程度上昇した想定では31回とおよそ1.3倍となりました。
さらに産業革命前よりも4度上昇した場合では38回と1.6倍に増え、1回の線状降水帯による総雨量が800ミリに達するケースも増えると試算されたほか、これまで線状降水帯があまり発生していない北海道や東北北部でも回数が増加する傾向が見られたということです。
“今世紀末には産業革命前より4度前後上昇も”
気象庁によりますと温暖化への対策を取らなかった場合、世界の平均気温は今世紀末には産業革命前より4度前後上昇するとされています。
2015年の「パリ協定」に基づき、各国は世界の平均平均気温の上昇を産業革命前と比べて1.5度に抑えるよう努力することを目標に掲げています。
気象研究所気象予報研究部の渡邉俊一研究官は「温暖化が進むと人々の生活を脅かす危険な災害のリスクが増えると懸念され、本当に待ったなしの状況だ。将来の気候では経験のない雨がより起こりうるとして防災への意識を高めてもらいたい。まずは上昇を1.5度までに抑えることで大雨のリスクをこれ以上増加させないことが非常に重要です」と話していました。