“安心して医療を受けるためには” 患者支援NPOがシンポジウム

このシンポジウムは、17日がWHO＝世界保健機関が定める「世界患者安全の日」とされていることから、医療と患者の対話促進に取り組むNPOが、18日にオンラインで開きました。

この中で、医療事故に詳しい五十嵐裕美弁護士は20年前、5歳児が入院直後に急死した事例を紹介し、病院が、遺族側の求める詳しい状況の説明をしないまま「最善を尽くした」と繰り返したことが、強い不信感につながったとして「医療機関は、遺族が事故をどうとらえ何を知ろうとしているか、聞く努力をすべきだ」と指摘しました。

また、東京医療保健大学の本谷園子助教は、医療機関が、患者との対話を促進するために「医療対話推進者」を配置できる制度について説明し「制度の活用は伸び悩んでいるのが現状だ。こうした制度を取り入れている医療機関や現場の『医療対話推進者』への支援策が必要だ」と話しました。

このほか、シンポジウムでは病院で医療事故への対応を担当する職員や医療対話推進者として患者のサポートに当たる人たち、それに医療事故の遺族などが参加し、よりよい医療を実現するための方策について意見を交わしました。