大阪・関西万博 国内企業の「未来の都市」パビリオン 概要発表

再来年の大阪・関西万博に向けて、国内11の企業と団体が取り組む「未来の都市」をテーマにしたパビリオンの概要や検討状況が発表されました。

「博覧会協会」は2日、都内で記者会見を開き「未来の都市」をテーマにしたパビリオンの概要を発表しました。

このパビリオンはおよそ7100平方メートルの敷地内に建設される予定で「食と農」や「環境・エネルギー」など5つの分野の展示について国内11の企業と団体が検討状況を説明しました。

このうち、日立製作所とKDDIは、バーチャル空間に再現した「未来の都市」をアバターを通じて体験できる参加型の展示を検討しているということです。

また、クボタは無人自動運転の農業機械などを展示して食料の安定供給について考えてもらう場を提供したいとしているほか、商船三井などは海上の風をエネルギーとして活用し、航行しながら水素を生産できる未来型の船のイメージなどを紹介する予定だということです。

「博覧会協会」の石川勝会場運営プロデューサーは記者会見で「海外パビリオンについては新型コロナやインフレの影響などで現時点で遅れが出ていると認識しているが、日本の民間企業が参加するパビリオンについては計画は問題なく進んでいくと思っている」と述べました。