SUBARU “2030年に販売全体に占めるEVの割合 50％に高める”

自動車メーカーのSUBARUは、2030年に販売全体に占めるEV＝電気自動車の割合を50％に高めるという新たな目標を発表しました。世界的にEVをめぐる競争が激しくなる中、各社が電動化を加速させています。

SUBARUは2日、東京都内で記者会見を開き、大崎篤社長が今後のEV＝電気自動車の戦略を発表しました。

この中で、2030年に販売台数全体に占めるEVの割合を50％まで高めるという新たな目標を示しました。

ハイブリッド車とEVを合わせて40％としていた従来の目標から大幅に引き上げた形です。

さらに、2028年末までに合わせて8車種のEVを投入し、今後、日本のほかアメリカでも生産を始めるとしています。

こうした対応に向け、会社では2030年ごろまでにおよそ1兆5000億円の投資を行う計画です。

大崎社長は、記者会見で「会社の資源の集中先をEVとすることで、モノづくりの革新を早期に実現していく」と述べました。

自動車メーカーの間では、
▽トヨタ自動車が2030年に年間350万台のEVを販売する目標を掲げているほか、
▽ホンダは2030年までに200万台以上のEVを生産するとしていて、
世界的にEVをめぐる競争が激しくなる中、各社とも電動化を加速させています。