Jリーグ56クラブ 昨年度の経営情報を発表 5クラブが債務超過に

サッカーJリーグの56のクラブの昨年度の経営情報が発表され、債務超過になったのは前の年度より5つ少ない5クラブとなりました。
また、クラブの合計の売上高は2019年度の103%となり、Jリーグは「収入はコロナ前の状況まで回復している」としています。

Jリーグは昨シーズン、J1からJ3に在籍した58のクラブのうち、決算時期が遅い2つのクラブを除いた56クラブの昨年度、2022年度の経営情報を発表しました。

それによりますと、債務超過になったのは前の年度より5つ少ない5クラブとなりました。

J1では、
▽セレッソ大阪がおよそ11億4600万円、
▽アビスパ福岡がおよそ3億3300万円、
▽サガン鳥栖がおよそ2億8600万円、
J2では、
▽東京ヴェルディがおよそ4億8900万円、
J3では、
▽ガイナーレ鳥取がおよそ2億3600万円、
それぞれ負債が資産を上回り、債務超過となりました。

ただし、現時点で資金繰りが困難となっているクラブはないとしています。

一方、売上高は56クラブの合計でおよそ1304億円となり、42のクラブで増収となりました。

昨シーズンは、コロナの影響による入場制限があったため、昨年度の入場料収入は2019年度のおよそ8割にとどまったものの、スポンサー収入や物販などの収入が増加し、全体の売上高は2019年度の103%となりました。

Jリーグは、「収入はコロナ前の状況まで回復している」としています。

Jリーグでは、今年度もコロナの影響を踏まえて債務超過や、3年連続の赤字となってもJリーグの参加資格とするクラブライセンスの判定に影響を与えない特例措置を設けています。