新型コロナ感染による抗体保有率全国で42.3％厚生労働省

新型コロナウイルスへの感染によってできる抗体を持つ人は、献血の血液を分析した結果、ことし2月時点で全国で42.3％だったとする結果を厚生労働省が示しました。抗体の保有率は去年11月の調査から、感染の第8波を経ておよそ14ポイント増加しました。

厚生労働省は、ことし2月下旬に献血に訪れた16歳から69歳の1万3121人の血液を調べ、新型コロナに感染した場合にだけできる抗体を持つ人の割合を分析しました。

それによりますと、抗体の保有率は全国で42.3％で、去年11月時点の28.6％から感染の第8波を経ておよそ14ポイント増加しました。

年代別では16歳から19歳が62.2％、20代が51.6％、30代が52.2％と30代以下では2人に1人以上となりましたが、40代は46.0％、50代は36.7％、60代は28.3％と年代が上がるほど低い傾向が見られました。

地域別では、福岡県が59.4％、沖縄県が58.0％などと高かった一方、岩手県は27.4％、福島県は31.7％などと地域によって差が見られています。

また、東京都は42.2％、大阪府は50.2％、愛知県は51.8％でした。

厚生労働省の専門家会合の脇田隆字座長は「欧米では抗体保有率が8割を超える国もあり、そうした地域に比べてまだ低い水準と言える。抗体保有率の低さが今後の感染状況に影響してくる可能性もあるため分析を続ける必要がある」としています。