そばの国内生産支援へ 栽培適地か電子地図で紹介 3月開始

日本が海外から調達するそばの実は、中国などでの生産量の減少に加えウクライナ情勢の影響もあって価格が高騰し、国内の消費者向けの商品価格を押し上げています。

こうした中、国の研究機関の「農研機構」は、そばの国内生産を後押しするため栽培に適している土壌かどうかを電子地図で紹介する取り組みを、今月から始めることになりました。

この電子地図は、地形や水はけのよさといったデータを解析して、水に弱いとされるそばの収穫量を推定し、500メートル四方のエリアごとに作成しています。

▽そばの栽培がしやすい場所
▽水分対策をすれば栽培が可能な場所
それに、
▽栽培が難しい場所の3つに分けて、
それぞれ異なる色で表示しています。

農研機構は、今月からそばの生産が盛んな秋田県で取り組みを始め、その後、全国の生産地の地図を完成させたいとしています。

農研機構の島武男上級研究員は「農家が栽培計画を立てる時に役立てばうれしい。今後は、データ解析を自動化するなどして、地図の情報を充実させたい」と話しています。