全国で“ご当地”サラダ考案 野菜の消費拡大で農家支援広がる

肥料などの高騰に苦しむ野菜農家を支援しようと、大手食品メーカーが新たに全国で“ご当地”サラダを考案するなど、野菜の消費を促す取り組みが広がっています。

大手食品メーカーの「キユーピー」は、47都道府県で地元の野菜を使ったご当地サラダを考案し、地域のスーパーなどで販売する取り組みをJA全農=全国農業協同組合連合会と共同で始めました。野菜の消費を促すことで、肥料や燃料などの高騰に苦しむ農家を支援したいとして、ことし8月までに取り組みを全国に広げる計画です。

一方、東京のベンチャー企業は、駅の構内に自動販売機を設置してサラダや野菜ジュースを販売する取り組みを始めました。ことし夏ごろからは、売れ行きや賞味期限、それに天候などのデータから価格を変動させるダイナミックプライシングを取り入れ、売れ残りによるフードロスの削減にもつなげていくということです。

東京都内の京王井の頭線 渋谷駅で、1月から販売を始めていて、順次、都内の駅への設置を広げていく計画です。

ジュースを購入した30代の女性は「ふだん野菜をなかなか食べられていないので、こういう自販機があれば意識が変わるきっかけになる」と話していました。