この対話ソフトはアメリカのベンチャー企業「オープンAI」が開発したもので、去年11月に無料公開が始まりました。
ロイター通信によりますと、公開から2か月ほどで月に1回以上サービスを利用した人が1億人に達したということです。
大量のデータをAIが学習していて、質問を入力すると人間が作成するような自然で説得力がある文章を作成することができるのが特徴です。
例えば、世界で1番おいしい朝食は何かと尋ねると、地域や文化、個人の好みの影響を受けるため答えは1つではないと回答します。
また、企業では大量の顧客データを学習し、ネット通販の商品の提案や返品手続きなどで活用されているほか、銀行口座の閉鎖や離婚調停の手続きまで支援できるというサービスも登場しています。
一方「ChatGPT」は、十分に学習できていない分野については間違った答えを事実のように回答したり、一見すると人間らしい回答であるため誤りに気がつきにくいといった課題があり、メールの偽造など悪用を懸念する声もあがっています。
AI対話ソフト「ChatGPT」拡大 “誤り気付きにくい”指摘も
質問を入力するだけですぐに自然で説得力のある回答が返ってくる、AIとの対話ソフト「ChatGPT」の利用が個人や企業のあいだで急拡大しています。
一方で、あまりに人間らしい回答であるため、誤りに気付きにくいといった課題を指摘する声もあがっています。

ChatGPTとは?

AIとの対話ソフト「ChatGPT」を提供しているのはAI=人工知能の研究開発を行っているアメリカの「オープンAI」というベンチャー企業です。
2015年に、起業家で電気自動車メーカー、テスラのCEOイーロン・マスク氏や、電子決済大手、ペイパルの創業者ピーター・ティール氏らの寄付によって設立され、その後IT大手マイクロソフトも出資しています。
「GPT」は英語のGenerative Pre-trained Transformerの頭文字で、大量のデータを学習することで回答を自動でつくることができるAIのモデルのことを指します。
最大の特徴はまるで人間が書いたような自然な文章で毎回オリジナルな回答をすぐにつくることができる点です。
例えば「世界で1番おいしい朝食は何?」とか「バレンタインデーにぴったりのラブレターを書いて」、さらには「日本のGDP=国内総生産が中国を抜いて再び世界第2位になるためにはどうしたらいいの?」などといった難しい質問にも回答することができます。
例えばラブレターについては「どのようなラブレターをご希望ですか?ご希望に沿った内容を書きます」と聞き返してきました。
こちらが「まだ好きだと伝えていない人に初めて好きだと伝える手紙です」と応じると、「あなたに出会ってから何日も過ぎましたが、ますますあなたにひかれています」などと、初めての告白であることを理解した文言で書き出したうえで「あなたの笑顔に包まれていると幸せな気がします。あなたとの時間を過ごすことが大好きです」などと続けました。
2015年に、起業家で電気自動車メーカー、テスラのCEOイーロン・マスク氏や、電子決済大手、ペイパルの創業者ピーター・ティール氏らの寄付によって設立され、その後IT大手マイクロソフトも出資しています。
「GPT」は英語のGenerative Pre-trained Transformerの頭文字で、大量のデータを学習することで回答を自動でつくることができるAIのモデルのことを指します。
最大の特徴はまるで人間が書いたような自然な文章で毎回オリジナルな回答をすぐにつくることができる点です。
例えば「世界で1番おいしい朝食は何?」とか「バレンタインデーにぴったりのラブレターを書いて」、さらには「日本のGDP=国内総生産が中国を抜いて再び世界第2位になるためにはどうしたらいいの?」などといった難しい質問にも回答することができます。
例えばラブレターについては「どのようなラブレターをご希望ですか?ご希望に沿った内容を書きます」と聞き返してきました。
こちらが「まだ好きだと伝えていない人に初めて好きだと伝える手紙です」と応じると、「あなたに出会ってから何日も過ぎましたが、ますますあなたにひかれています」などと、初めての告白であることを理解した文言で書き出したうえで「あなたの笑顔に包まれていると幸せな気がします。あなたとの時間を過ごすことが大好きです」などと続けました。

また、日本が中国を抜いてGDP世界2位になるためにはとの質問には「多くの要因が関与します。以下は一部の提案です」とことわったうえで「投資やイノベーションなどが重要」、「日本は製造業に強い国ですが、このセクターをさらに活性化することが大切です」などと回答してきました。
ただ、現時点では2021年までのデータしか学習していないため、例えば去年2月に起きたロシアによるウクライナへの軍事侵攻について質問しても、2014年のロシアによるクリミア併合について答えてしまうといった欠点もあります。
AIに詳しい専門家は、現在はリアルタイムでインターネットに接続されたシステムになっていないものの、近い将来にはネットとこの対話ソフトが直接つながり、今起きたばかりの出来事をニュースなどから学習して答えられるようになるだろうと予想しています。
ロイター通信によりますと、「ChatGPT」が去年11月に公開されて以降2か月ほどで、月に1回以上サービスを利用した人が1億人に達したということです。
利用者が1億人に到達するまでに動画共有アプリ、TikTokはおよそ9か月、インスタグラムは2年半かかったとされていて、「ChatGPT」はこれまでで最も速いペースで利用が拡大しているとしています。
ただ、現時点では2021年までのデータしか学習していないため、例えば去年2月に起きたロシアによるウクライナへの軍事侵攻について質問しても、2014年のロシアによるクリミア併合について答えてしまうといった欠点もあります。
AIに詳しい専門家は、現在はリアルタイムでインターネットに接続されたシステムになっていないものの、近い将来にはネットとこの対話ソフトが直接つながり、今起きたばかりの出来事をニュースなどから学習して答えられるようになるだろうと予想しています。
ロイター通信によりますと、「ChatGPT」が去年11月に公開されて以降2か月ほどで、月に1回以上サービスを利用した人が1億人に達したということです。
利用者が1億人に到達するまでに動画共有アプリ、TikTokはおよそ9か月、インスタグラムは2年半かかったとされていて、「ChatGPT」はこれまでで最も速いペースで利用が拡大しているとしています。
専門家「ユーザーも正しい使い方を学ぶことが大切」
AI=人工知能の最新の動きに詳しいアレン人工知能研究所のオレン・エツィオーニCEOは「グーグルの検索などもAIを活用しているが、見えないところで作動していた。それが「ChatGPT」の登場で初めて直接目に見える形でAIの能力を示すことになった」と述べました。
その一方で「AIを使った偽造が起きるなど負の側面もある。AIを使ったチャットは自分がAIであることを明確に表明しなければいけないという法律を作る必要がある。また、ユーザーも正しい使い方を学ぶことが大切だ」と述べ、一定の規制の必要性や利用者が使い方を学ぶことの重要性を指摘しています。
その一方で「AIを使った偽造が起きるなど負の側面もある。AIを使ったチャットは自分がAIであることを明確に表明しなければいけないという法律を作る必要がある。また、ユーザーも正しい使い方を学ぶことが大切だ」と述べ、一定の規制の必要性や利用者が使い方を学ぶことの重要性を指摘しています。