銭湯の半数「廃業の可能性ある」燃料価格の高騰など影響 新潟
新型コロナの影響に加え、燃料価格の高騰が続く中、新潟県内の銭湯の経営者でつくる組合に加盟する銭湯の半数が、「廃業の可能性がある」として、厳しい経営状況を訴えていることが、NHKと組合が共同で行ったアンケート調査で分かりました。
NHKは、「新潟県公衆浴場業生活衛生同業組合」と共同で、去年12月、組合に加盟する合わせて17の銭湯を対象に、経営状況を尋ねるアンケート調査を行い、このうち16の銭湯から回答を得ました。
その結果、全体のおよそ70％に当たる11の銭湯が、
▽「燃料価格の高騰が経営に影響を与えている」と回答し、
中には、
▽「利益がほとんど見込めない」といった声や、
▽「年間200万円ほどの減収が見込まれている」といった声もありました。
また、全体の半数に当たる8つの銭湯が、
▽「廃業の可能性がある」と回答し、
理由として、
▽長引くコロナ禍と燃料価格の高騰のほかに、
▽老朽化した建物や設備の刷新に多額の資金が必要なこと、
それに、
▽後継者不足などを挙げる声が多くなっています。
組合の熊谷孝理事長は「残念な結果だが、若い人たちに何とか、この世界に入ってきてもらい、日本の文化である銭湯を守ってほしい」と話しています。