台風14号 広範囲に影響のおそれ いつ警戒?どう備える?

気象庁が「非常に危険な台風だ」とした台風14号。

3連休の期間を中心に沖縄・奄美や西日本に加え、東日本と北日本を含む広い範囲に影響が出るおそれがあります。今後の見通しと注意点をまとめました。

いつ警戒が必要? 地域別の大雨・暴風・波浪

警戒が必要な期間を、地域別にまとめました。まず、大雨です。

赤で表示している「警報級となる可能性が高い」期間は、
▽鹿児島県の奄美地方が17日朝から18日にかけて、
▽九州南部が17日朝から19日の3日間、
▽四国が18日から19日にかけてとなっています。

このほかオレンジ色の表示は「警報級となる可能性がある」期間です。
次に暴風です。

「警報級となる可能性が高い」期間は、
▽沖縄県が16日夜から17日にかけて、
▽奄美地方が17日朝から18日にかけて、
▽九州南部が17日朝から19日にかけて、
▽九州北部と山口県、それに四国が18日から19日にかけて、
▽中国地方と近畿、東海が19日です。
最後に波です。

「警報級となる可能性が高い」期間は、
▽沖縄県では17日にかけて
▽奄美地方は16日夜から18日にかけて、
▽九州南部が16日夜から19日にかけて、
▽九州北部と山口県、四国と近畿、それに東海が17日朝から19日にかけて、
▽関東甲信と中国地方が19日、などとなっています。
これらの情報は16日午前11時の情報です。

台風の進路や強さによっては、予想が変わる可能性があり、気象庁は最新の情報を確認するよう呼びかけています。

台風の接近前にできる備え

大型で非常に強い台風14号は列島を縦断するように進むおそれがあります。

台風が接近する前から大雨が予想されているところもあるため、雨や風が強まる前に早めに対策を済ませることが大切です。
まず、大雨や暴風の前に自宅の周りで行う対策です。側溝や排水溝などはごみがつまると水があふれやすくなるので掃除しておきましょう。

また、暴風で飛ばされたものは住宅や人に被害を与える凶器となります。傘や物干し竿、植木鉢、雑誌、自転車など外に置いてあるものは室内にしまってください。室内に入らない場合は飛ばされないようにきちんと固定してください。
雨戸やシャッターのない窓は割れたガラスが飛び散るのを防ぐために飛散防止のフィルムを貼っておきましょう。フィルムがなければカーテンを閉めたり、テープを貼ったりしておいてください。

台風が接近した際、車での移動中に被害に遭う人や山や海のレジャーなど外出先で被害に遭う人が相次いでいます。

不要不急の外出は控えるほか、必要な予定のある人もスケジュールを変更することも重要な対策の一つです。
停電が長時間にわたって発生することもあります。懐中電灯やランタンなどのほかにカセットコンロとガス缶なども用意しておきましょう。

また、停電した時にろうそくに火をともして灯りにすることもありますが、火災を引き起こす危険があります。やむをえず使用する場合には目を離さず、眠る前には必ず火を消しましょう。

スマートフォンは緊急時の連絡や防災情報の収集に使えるため、災害時も必需品といえます。充電を満タンにして、電池式の充電器なども用意しておきましょう。「ポータブル電源」を持っている人はしっかり動くか、あらかじめ確認しておきましょう。
台風によって短時間で大雨が降ると、集まった雨水が下水道に入りきれず、地下や半地下にある家の玄関や駐車場が浸水するおそれがあります。低い場所がある場合は、土のうや、ゴミ袋に水を入れた水のうを準備すると安心です。

また家の中でも、トイレやお風呂、洗濯機の排水口などから水が逆流することもあります。小さな袋に水を入れた水のうを置くと安心です。
自治体から「避難指示」などが出た時に、どこに避難するのか、そもそも自宅は避難する必要がありそうなのか。ハザードマップを見て確認しておきましょう。

お住まいの自治体のウェブサイトで確認するのが最も確実ですが、台風が接近してからではアクセスが殺到して見られなくなるケースもあります。あらかじめ確認するほか、印刷して手元に置いていくのも有効です。

親族と離れて暮らしている高齢の方は、万一の際の避難先をあらかじめ伝えておきましょう。

川が増水すると、道路と川との境目がわからなくなったり、護岸が削られたりして車ごと転落するケースも相次いで起きています。

増水した用水路に落ちて流されたケースも多く、近づかない・通らないことが大切です。「いつも通っているから」と油断せず、避難ルートを慎重に決めておきましょう。

新型コロナ療養者 早めに備えが必要

新型コロナウイルスに感染して自宅で療養している人が避難する際、いつもと違う行動が必要になる可能性があり、早めの備えが必要です。

国の通知では自宅療養者は、原則としてホテルなどの宿泊療養施設に避難することとしています。自治体の担当部署などに連絡すれば、詳しい避難先を聞くことができます。ただ、避難先の施設が自宅から離れた場所にある場合などは、災害の危険度が高まっているとき、すぐに避難できないことも想定されます。

この場合はためらわず、自治体が指定する避難所などの少しでも安全が確保できる場所に移動するようにしてください。

避難の際は、飲み水や食料、携帯電話など通常、避難所で過ごすために必要なもののほか、マスクや消毒液、体温計、薬などの感染対策グッズを持っていくように心がけることが大切です。

コロナ避難の専門家「事前の準備が何より大事」

コロナ禍の避難に詳しい日本赤十字北海道看護大学の根本昌宏教授は、自宅で療養している人はいつも以上に避難に時間がかかったり、準備に手間取ったりする可能性があることから、事前の準備が何より大事だと強調します。
根本教授は「災害が切迫したり、発生したりしている状況では、自治体への電話がつながりにくく避難の相談ができなくなるおそれがある。あらかじめ避難先の施設などを確認しておくことが極めて重要だ」と指摘しました。

また、安全な親戚や知人の家も有効な避難先の一つだとしたうえで、「新型コロナの感染対策には最大限、注意しなければならない。できれば生活空間が全く違う場所を用意してトイレや風呂、洗面所のコップなども含め、共用しないよう心がけることが大事だ」と話しています。

ハザードマップでリスク確認

川の氾濫による洪水や、土砂災害のリスクについては「NHK全国ハザードマップ」も参考になります。

全国を見渡せるハザードマップとしては現状で最も多いおよそ6000の川の洪水リスクが確認できます。

パソコンやスマートフォンなどで確認しながら、早めの避難や対策に役立ててください。

ただし、色が塗られていない地域でもリスクはあります。

避難場所も含め、地元自治体のハザードマップなどと合わせてご確認ください。