今回のKDDIのケースのように、自身が契約しているキャリアの回線を通じての通話や通信ができなくなった時には、「公衆Wi-Fi」を探すことが解決策の1つです。

公衆Wi-Fiを通じてインターネットに接続さえできれば、LINEやMessengerなどのSNSアプリを使ったり、メールを送ったりして、連絡を取ることができるからです。

今回のトラブルでWi-Fiを活用して何とか連絡が取れたことを「不幸中の幸い」ならぬ「不幸中のWi-Fi」と表現したことがSNSで話題になり、一時、トレンド入りしました。

Wi-Fiを巡っては、もし大規模な災害が発生すると、通信各社が共同で「00000JAPAN」というWi-Fiサービスを無料で開放することも知っておくと役立ちます。

また、もし公衆Wi-Fiが見つからない場合は、別のキャリアのスマートフォンを持つ人に協力してもらい、スマートフォンを中継してインターネットに接続する「テザリング」を試してみてください。

テザリングのやり方は機種によって異なりますが、いずれも「設定」から進んでアンドロイドの場合は「ネットワークとインターネット」の中の「テザリング」を、iPhoneの場合は「インターネット共有」を押すとできます。

ただ、どんなに通信が便利な時代にあっても、電話での通話がどうしても必要なときってありますよね。

「子どものことで小児科に電話したいのにつながらない」

「お客さんとのやりとりとか、基本、電話だから困る」

SNS上には今回の通信障害を受けて、家庭や仕事などさまざまな場面で通話ができず、影響を受けたという投稿が相次ぎました。

また、携帯電話だけではなく、中にはKDDIと契約していた固定電話も通じなくなり、実家の両親と連絡がとれなかったという人も。

そこでITジャーナリストの三上洋さんに、通信障害が起きたときでも通話する方法を聞きました。まず教えてもらったのは「デュアルSIM」を活用する方法です。

三上さんによりますと、スマートフォンは一般的には1個のSIMを使い、1つの電話回線とインターネット回線を利用しています。

一方で、デュアルSIMは、1台のスマートフォンに2個のSIMを入れて使うことを言い、片方の回線（A社）が利用できなくなったとしても、もう片方の回線（B社）が利用できると言います。

スマートフォンを2台所有するようなものですが、持ち運ぶ不便さがないのに加え、新たにスマートフォンを購入する必要がないのが特徴です。

2つ目のSIMを使うには月額500円ほどからの費用が追加でかかりますが、電話料金が安いSIMと、インターネット通信費が安いSIMを組み合わせるなどすると、もともとの利用料金をそれ以上に節約できることもあります。

一方で、デュアルSIMを活用するために注意しなくてはならないのは、2つのSIMの回線が同じ会社のものにならないようにするということです。

特に格安SIMの場合には、他社の回線を借りているため、その回線がどこの会社のものかを確認することが大切です。

また、スマートフォンの機種によってはデュアルSIMに対応していないものもあるので、購入の前に確認しておきましょう。

無料通信アプリ「LINE」の「LINE Out」というサービスを使う方法もあります。

LINEユーザーどうしで音声通話やビデオ通話をしたことがある人は多いと思いますが、「LINE Out」を使うと、LINEを使っていない人や、固定電話にも電話をかけることができます。

LINEのアプリの「ホーム」画面のうち「サービス」の一覧の中にあって、数十秒の広告動画を見ると、最初の数分間は無料で使うことができます。
ただし、その後は料金がかかることや、警察や消防などの緊急機関に電話をかけることはできない点に注意が必要です。

会社や実家の固定電話に業務の確認や安否確認で電話することには役立ちます。

この「LINE Out」のようにインターネット回線で通話する「IP電話」と言われるもので、他にも複数のサービスがあります。月額数百円というものもあり、あらかじめ使用可能な状態にしておくことも対策の1つです。

携帯電話がまったく使えない時、頼りになるのは街なかにある公衆電話です。

携帯電話の普及ですっかり影が薄くなった公衆電話ですが、今回の通信障害では、SNS上に「公衆電話に列ができていた」という投稿がされるなど、緊急時の連絡手段として改めて注目を集めました。

公衆電話は救急車や消防車を要請する「119」、警察への通報の「110」、また東日本大震災のような大規模な災害のときには無料で使うこともでき、いざというときに重宝するかもしれません。

ただ、この公衆電話、台数は激減しています。

携帯電話の普及で公衆電話を利用する人が大幅に減少したことで、台数は20年ほど前と比較すると去年3月までに5分の1以下まで大きく減っています。

さらに、今よりさらに台数が減る動きも出ています。

もともと公衆電話は、災害時などの通信手段の確保のため、市街地ではおおむね500メートル四方に1台、それ以外の地域ではおおむね1キロメートル四方に1台を設置することが義務づけられていました。

近年、地震などの災害時に避難所などに設置される臨時の公衆電話の導入が進んでいることを受けて、総務省はことし4月から街なかの公衆電話の設置の基準を緩和しました。

このため、NTTは必要な台数を維持しながらも台数をさらに3分の1程度まで減らしていく計画です。

NTT東日本やNTT西日本ではホームページ上で、公衆電話が設置されている場所を紹介していますので、お住まいの地域などでどこに公衆電話があるか確認してみてください。

いざというときに頼りになる公衆電話ですが、新たな問題も。

日本公衆電話会によりますと、若い世代では、そもそも公衆電話の使い方が分からないという人が少なくないというのです。

NTT東日本が2017年に行ったインターネットの調査では「公衆電話を使ったことのない」という小学生はおよそ85％にのぼったということです。
（全国の小学生の子どもがいる保護者400人が回答）

日本公衆電話会 担当者
「最近では、家に固定電話をひかない家庭も増え、受話器をとって電話をするということを知らない子どももいます。携帯電話に慣れているので公衆電話で受話器をあげないまま、まず先にダイヤルボタンを押し始める子どももいます」

NTT東日本などでは、子どもたちに向けて公衆電話のかけ方を漫画で伝えたり、バーチャルリアリティで公衆電話をかける体験してもらうなどして啓発を進めているということです。

NTT東日本 広報室
「公衆電話の場所や使い方をあらかじめ確認しておくことや、自宅や家族の電話番号を書いたメモを持っておくといざ公衆電話を使わないといけない状況になったときに安心です」

今回のような大規模な通信障害について、三上さんは、今後も発生する可能性があることを意識して備えておくことが大切だと話しています。

ITジャーナリスト 三上洋さん
「携帯電話の会社の通信障害は過去にもあり、今後も起こると思います。再び通信障害が発生するという前提で、公衆Wi-Fiや固定電話というすでに整備されているものがどこにあるかを把握したり、デュアルSIMやIP電話といった代替の手段を用意したりしておくことが大切です。また、固定電話を所有している方は、可能ならば契約を続けるのもリスク分散になります。

そして、実際に通信障害が発生した際には、無理にその回線をつなごうとすると一層、混雑してしまうので、ニュースやSNSでどんな通信障害が起きているのかを確かめ、何が有効な代替手段になるかを冷静に判断することが必要です」

メールや電話、インターネットの閲覧、それにキャッシュレス決済。携帯電話やスマートフォンは私たちの生活にとって欠かせないツールとなっています。今回の大規模障害では、欠かせないツールだからこそ、1つの手段に頼り切ってはいけないということがわかりました。

私も早速、家の近くの公衆電話の位置を確認することから、もしものときに備える準備を始めようと思います。