介護やリハビリにデジタル技術を活用 人手不足が深刻化

介護や医療現場の人手不足が深刻化するなか、センサーやAI=人工知能など最新のデジタル技術を使って、人手をかけなくても高齢者の健康管理やリハビリの支援をできるようにするサービスが増えています。

このうちNECの子会社は、センサーとAIを搭載した機器をトイレに取り付け、人が入っている時間や回数を確認できる介護施設向けのサービスを始めました。

センサーを通じてAIが便の状態も分析し、離れたところにいる介護職員のスマートフォンなどにトイレの利用状況や健康状態が通知され、異変があればいち早く対応することができるということです。

開発を担当した三重野勤さんは「介護分野の問題に対して課題意識を持って解決していこうと取り組んでいる」と話しています。

ソニーグループも、医療情報サイトの運営会社と新しい会社をつくり、スマートフォンのアプリで自宅でのリハビリを支援するサービスを始めました。

スマートフォンでリハビリの様子を撮影すると、体の傾きやどこに重心があるかなどをAIが分析し、正しい体の動かし方をアドバイスします。

運営会社の山根有紀子社長は「自宅でのリハビリが大切だとわかっていても長続きしないという声が上がっている。不安の解消につながるサービスにしたい」と話していました。